有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OJQE (EDINETへの外部リンク)
株式会社 コロナ 沿革 (2022年3月期)
| 年月 | 概要 |
| 1937年4月 | 新潟県三条市大字新保において創業者内田鐵衛が、個人で石油コンロの製造を開始 |
| 1950年7月 | 新潟県三条市大字新保1134番地に㈱内田製作所を設立 |
| 1955年9月 | わが国初の加圧式石油ストーブの生産を開始 |
| 1956年5月 | 業容拡大のため三条工場を新潟県三条市大字新保1420番地(現在の本社所在地)に移転 |
| 1973年3月 | 石油給湯機販売開始 |
| 1979年2月 | エアコン市場に参入 |
| 同 8月 | 石油ファンヒーター販売開始 |
| 1985年11月 | 除湿機販売開始 |
| 1991年3月 | 技術開発センターを本社内に新設 |
| 1992年4月 | コロナ販売㈱、コロナ物流㈱を吸収合併し、同時に商号を㈱コロナに変更 |
| 1996年1月 | 柏崎技術開発センターを新潟県柏崎市に新設 |
| 同 4月 | 住環境試験センターを本社敷地内に新設 |
| 同 11月 | 新潟証券取引所に株式を上場 |
| 1998年6月 | 物流部門を分離してコロナ物流㈱を設立(現 連結子会社) |
| 1999年1月 | 本社・三条工場ISO9001の認証を取得 |
| 2000年3月 | 新潟証券取引所と東京証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所市場第二部へ株式を上場 |
| 2001年4月 | 世界初、自然冷媒(CO2)ヒートポンプ給湯機エコキュート販売開始 |
| 2002年1月 | 自然冷媒(CO2)ヒートポンプ給湯機エコキュートが2001年度省エネ大賞経済産業大臣賞を受賞 |
| 2003年7月 | 新エネルギー研究センターを本社敷地内に新設 |
| 2005年11月 | 本社・三条工場・柏崎工場・長岡工場ISO14001の認証を取得 |
| 2006年3月 | 東京証券取引所市場第一部に指定 |
| 2008年8月 | 家庭用ボックスタイプ「ナノミストサウナ」を販売開始 |
| 同 9月 | 遠赤外線電気暖房機「コアヒート」を販売開始 |
| 2009年2月 | 業界初、ヒートポンプ式温水温風暖房システム「コロナエコ暖」を販売開始 |
| 2010年10月 | 製造本部がデミング賞実施賞を受賞 |
| 2011年10月 | 美容健康機器「ナノリフレ」を販売開始 |
| 2012年11月 | 多機能加湿装置「ナノフィール」を販売開始 |
| 2014年9月 | 地中熱・空気熱ハイブリッドヒートポンプ温水暖房システム「GeoSIS HYBRID」を販売開始 |
| 2015年1月 | 地中熱・空気熱ハイブリッドヒートポンプ温水暖房システム「GeoSIS HYBRID」が2014年度省エネ大賞資源エネルギー庁長官賞を受賞 |
| 同 4月 | ヒートポンプ式冷温水システム「コロナエコ暖クール」を販売開始 |
| 2016年1月 | 地中熱・空気熱ハイブリッドヒートポンプ冷温水システム「GeoSIS HYBRID」を販売開始 |
| 同 6月 | 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行 |
| 同 10月 | 壁掛型遠赤外線暖房機「ウォールヒート」を販売開始 |
| 2017年2月 | 自然冷媒(CO2)ヒートポンプ給湯機「コロナプレミアムエコキュート」が2016年度省エネ大賞省エネルギーセンター会長賞を受賞 |
| 2019年6月 | エアコン付ヒートポンプ床暖房「コロナエコ暖クールエアコン」を販売開始 |
| 2019年9月 | 自然対流形電気暖房機「NOILHEAT(ノイルヒート)」を販売開始 |
| 2020年1月 | エアコン付ヒートポンプ床暖房「コロナエコ暖クールエアコン」が2019年度省エネ大賞資源エネルギー庁長官賞を受賞 |
| 2022年1月 | 寒冷地向けハイブリッド冷暖房・給湯システムが2021年度省エネ大賞省エネルギーセンター会長賞を受賞 |
| (注) 2022年4月4日に東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行しております。 | |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01444] S100OJQE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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