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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QHLL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ソディック 研究開発活動 (2022年12月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

研究開発活動の拠点として、横浜本社技術研修センター研究開発棟に研究開発部門を置き、中国上海、米国カリフォルニア州シリコンバレーに研究開発子会社を開設しております。この世界3極体制のもと、技術研修センターを軸に、機械構造設計開発、放電加工機用電源の開発、放電加工機及びマシニングセンタなどの性能向上の研究を行っております。さらに中国上海、カリフォルニア州シリコンバレーなどの地域性を利用し、各種ソフトウエア開発、CNC装置開発、モーションコントローラ開発などの工作機械の基礎技術となる研究開発を実践しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費総額は3,168百万円(工作機械事業2,275百万円、産業機械事業329百万円、食品機械事業102百万円、その他460百万円)であり、連結売上高の3.9%であります。

当連結会計年度における主な研究開発の成果は、以下のとおりであります。
・リニアモータ駆動ワイヤ放電加工機「AL i Groove + Edition」シリーズの開発(工作機械事業)
ワイヤ放電加工の本質である放電回路と制御の大幅な改善に取り組み、加工速度20%向上と加工精度向上の両立を実現いたしました。また、消費電力量の20%削減や、ワイヤ消費量の削減など、環境に配慮した機械です。さらに、自動化対応や操作性向上など、お客様の様々な要望に応えた優れた製品であり、日刊工業新聞社主催の2022年「第65回十大新製品賞 本賞」を受賞しました。

・造形サイズの大型化と稼働率向上を実現した金属3Dプリンタ「LPM450」の開発(工作機械事業)
独自開発の粉末材料を用いることにより、最大容積で従来機種比5.8倍の大型サイズの安定造形を可能にしたとともに、高速高品質造形ができるよう、デュアルレーザーを標準搭載し、オプションでクワッドレーザーもそろえました。また、レーザー加工時に発生する金属蒸気の集積物(ヒューム)の回収装置により、メンテナンス頻度を従来機種比約半分に削減し、稼働率向上も実現しました。

・リニアモータ駆動マシニングセンタ「UX450L」の開発(工作機械事業)
超軽量ヘッド、機械構造体、各軸案内機構およびリニアモータ全てを新たに設計したことにより、更なる高速・高精度加工を可能としました。また、「簡易プログラム作成機能」や「マシニングレコーダ機能」の搭載により、操作性を向上させるとともに、新開発「アイドリングストップ機能」により、省エネにも対応しました。また、手ミガキ作業などこれまで職人の技が必要であった作業を機械加工に置き換える性能向上がさらに重要な役割を担うことをふまえ、ダイヤモンド工具を使用する高硬度材料直彫り加工の高速化や、光学レンズの鏡面仕上げ加工の効率アップなどに対応しました。

・制御精度や利便性を高めた新機種電動式射出成形機「MS G2」シリーズの開発(産業機械事業)
電動式射出成形機「MS」シリーズの後継モデルとして、従来機の高精度な繰り返し安定性、生産性向上、省エネ効果、IoT 対応をそのまま継承しつつ、制御精度や利便性を高めた次世代の射出成形機です。独自機構「eV-LINEⓇシステム」による可塑化やサーボモータ駆動とする方式で、安定して高精度の成形が可能となり、新コントローラーや高精度温調システムを使用し、制御精度向上と温度制御を実現しました。また、スマートフォン感覚の操作パネルや条件設定を容易にするための成形支援機能も搭載し、利便性も高めました。国際安全規格ISO20430(JIS B 6711)にも準拠しています。

・パスタや焼きそばなどのほぐしと調味を1台で実現「ネオマザール」の開発(食品機械事業)
従来、手作業に頼ってきた調理麺製造におけるソースなど調味液等の添加や撹拌工程の無人化を実現しました。手作業工程の削減により雑菌及び異物混入のリスクを低減することで、調理麺商品の鮮度延長が可能となり、フードロス削減に貢献し、お客様のSDGsに対する取り組みをサポートします。また、自動茹麺装置等の他装置との組み合わせや、麺のバリエーション、調味液の数や種類のカスタマイズにも柔軟に対応し、お客様の製造ラインに最適なソリューションをトータルで提供いたします。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01504] S100QHLL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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