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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100NRWW (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社荏原製作所 連結経営指標等 (2021年12月期)

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前期次期
回次国際財務報告基準
移行日第156期第157期
決算年月2020年1月1日2020年12月2021年12月
売上収益(百万円)-522,478603,213
税引前利益(百万円)-35,75660,302
親会社の所有者に帰属
する当期利益		(百万円)-24,23643,616
親会社の所有者に帰属
する当期包括利益		(百万円)-23,80452,529
親会社の所有者に帰属
する持分		(百万円)271,277289,564312,310
総資産額(百万円)615,465644,771719,736
1株当たり親会社
所有者帰属持分		(円) 2,851.833,036.193,395.50
基本的1株当たり
当期利益		(円)-254.36463.44
希薄化後1株当たり
当期利益		(円)-253.34462.09
親会社所有者帰属持分
比率		(%)44.144.943.4
親会社所有者帰属持分
利益率		(%)-8.614.5
株価収益率(倍)-13.213.8
営業活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)-68,84872,858
投資活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)-△29,200△31,361
財務活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)-△14,389△29,489
現金及び現金同等物
の期末残高		(百万円)95,256120,544136,488
従業員数(名)17,30317,48018,372

(注)1.第157期より国際財務報告基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
2.従業員数は、就業人員数を記載しています。



回次日本基準
第152期第153期第154期第155期第156期第157期
決算年月2017年
3月		2017年
12月		2018年
12月		2019年
12月		2020年
12月		2021年
12月
売上高(百万円)476,104381,993509,175522,424523,727603,213
経常利益(百万円)28,46416,52931,28135,57136,85958,318
親会社株主に帰属する
当期純利益		(百万円)20,5879,53118,26223,34924,47342,576
包括利益(百万円)17,42913,47312,49325,04324,11353,882
純資産額(百万円)277,509284,788286,778291,827304,470326,119
総資産額(百万円)588,457612,919591,582595,239621,578700,985
1株当たり純資産額(円)2,672.192,735.942,795.722,981.913,106.103,438.27
1株当たり当期純利益金額(円)213.7193.84179.94241.79256.85452.39
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額		(円)201.5393.32178.99240.57255.82451.07
自己資本比率(%)46.145.347.347.747.745.1
自己資本利益率(%)8.03.56.68.38.413.9
株価収益率(倍)17.045.813.713.813.114.1
営業活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)33,81644,15734,61026,72064,23468,549
投資活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)△18,563△7,906△15,927△24,077△29,071△31,754
財務活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)△15,10211,296△46,412△20,188△9,628△25,179
現金及び現金同等物の
期末残高		(百万円)90,683139,102110,55693,351120,544136,488
従業員数(名)16,31716,21916,55617,08017,48018,372

(注)1.第157期の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
2.従業員数は、就業人員数を記載しています。
3.2016年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施しています。第152期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しています。
4.2017年6月23日開催の第152期定時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。従って、第153期は2017年4月1日から2017年12月31日の9か月間となっています。第153期においては、当社及び3月決算であった連結子会社は4月1日から12月31日までの9か月間、12月決算である連結子会社は1月1日から12月31日までの12か月間をそれぞれ連結対象期間としています。また、第153期の自己資本利益率及び株価収益率は9か月決算に基づいて算出しています。
5.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号2018年2月16日)等を第155期の期首から適用しており、第154期に係る数値については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっています。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号2018年3月30日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号2018年3月30日)を第156期の期首から適用しています。


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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01542] S100NRWW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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