ＴＨＫ株式会社 連結経営指標等 (2021年12月期)

回次		国際財務報告基準
		移行日	第49期	第50期	第51期	第52期
決算年月		2018年 1月1日	2018年12月	2019年12月	2020年12月	2021年12月
売上収益	(百万円)	-	344,718	274,599	218,998	318,188
税引前利益(△は損失)	(百万円)	-	52,262	18,168	△9,725	29,984
親会社の所有者に帰属する当期利益(△は損失)	(百万円)	-	36,100	11,690	△9,992	23,007
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	23,517	9,982	△11,897	46,696
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	263,965	278,217	280,344	266,491	304,555
総資産額	(百万円)	443,049	471,369	468,945	460,173	516,086
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	2,085.54	2,198.17	2,214.98	2,105.54	2,442.90
基本的1株当たり当期利益(△は損失)	(円)	-	285.23	92.37	△78.95	181.97
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	-	-	-	-
親会社所有者帰属持分比率	(%)	59.6	59.0	59.8	57.9	59.0
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	-	13.3	4.2	△3.7	8.1
株価収益率	(倍)	-	7.2	32.1	-	15.2
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	56,500	28,383	25,399	15,643
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△32,971	△30,040	△18,406	△19,125
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△13,053	18,304	3,977	△12,725
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	129,920	134,513	149,091	158,839	151,430
従業員数	(人)	13,364	13,478	13,260	12,914	13,073

(注)1.第50期より国際財務報告基準(以下「IFRS」という。)により連結財務諸表を作成しております。
2.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3.百万円未満を切り捨てて記載しております。
4.希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
5.第51期の株価収益率については、基本的1株当たり当期損失であるため記載しておりません。

回次		日本基準
		第47期	第48期	第49期	第50期
決算年月		2017年3月	2017年12月	2018年12月	2019年12月
売上高	(百万円)	273,577	286,603	353,479	277,900
経常利益	(百万円)	23,398	31,254	51,758	18,940
親会社株主に帰属する当期純利益	(百万円)	16,731	25,729	35,400	9,602
包括利益	(百万円)	6,231	34,409	22,255	7,733
純資産額	(百万円)	251,540	281,754	294,719	294,229
総資産額	(百万円)	414,931	436,664	462,931	459,909
1株当たり純資産額	(円)	1,966.80	2,140.71	2,240.74	2,238.77
1株当たり当期純利益	(円)	132.18	203.28	279.70	75.87
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	60.0	62.0	61.3	61.6
自己資本利益率	(%)	6.7	9.9	12.8	3.4
株価収益率	(倍)	21.2	20.8	7.4	39.1
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	40,175	25,616	55,177	27,177
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△17,960	△15,831	△33,055	△30,000
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△7,548	△17,802	△11,645	19,470
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	137,345	129,920	134,513	149,091
従業員数	(人)	11,738	13,364	13,478	13,260

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.従業員数は、就業人員数を記載しております。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4.2017年6月17日開催の第47期定時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。
従って、第48期は2017年4月1日から2017年12月31日の9ヶ月間となっております。
5.第50期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第50期の期首から適用しており、第49期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。