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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NSQ1 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 サンデン株式会社 連結経営指標等 (2021年12月期)


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回次第91期第92期第93期第94期第95期第96期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2021年12月
売上高(百万円)282,061287,609273,934204,880137,477119,587
経常利益又は経常損失(△)(百万円)△2,2624,411564△9,735△23,237△11,728
親会社株主に帰属する
当期純利益
又は親会社株主に帰属する
当期純損失(△)
(百万円)△22,4884,255△23,0602,287△45,25115,888
包括利益(百万円)△24,2321,884△27,070335△41,18919,369
純資産額(百万円)49,15950,95723,53822,699△16,95623,835
総資産額(百万円)280,194275,649246,401187,559155,081151,189
1株当たり純資産額(円)1,576.341,633.99685.04747.92△664.58205.51
1株当たり当期純利益又は
当期純損失(△)
(円)△814.10154.00△833.5882.54△1,630.38167.79
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益
(円)------
自己資本比率(%)15.516.47.711.1△11.915.1
自己資本利益率(%)△39.69.6△71.911.5-713.3
株価収益率(倍)-9.9-4.4-1.4
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)10,0487,1403,0437,2193,234△7,409
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△10,3714,093△11,36228,452△5,661△5,209
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△2,479△6,5362,679△24,677△3,63219,735
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)14,04018,77613,03023,71118,20325,912
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(人)10,61310,1069,6286,5096,2465,897
(2,785)(3,034)(3,055)(2,051)(2,278)(1,430)

(注) 1.売上高には、消費税等(消費税及び地方消費税をいう。以下同じ)は含まれておりません。
2.第92期、第94期及び第96期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第91期、第93期及び第95期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.1株当たり純資産額の算定上、「役員報酬BIP信託」が保有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、1株当たり当期純利益又は当期純損失の算定上、普通株式の期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めております。
4.2017年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行っております。第91期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
5.第95期の自己資本利益率については、債務超過であるため記載しておりません。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第93期の期首から適用しており、第92期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
7.第96期の期首から「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2021年3月26日)を適用しております。
8.2021年6月25日開催の第95期定時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。従って、第96期は2021年4月1日から2021年12月31日までの9か月間となっております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01913] S100NSQ1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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