有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OA73 (EDINETへの外部リンク)
マツダ株式会社 研究開発活動 (2022年3月期)
当社グループは、技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に基づき2030年に向けた新たな技術・商品の開発方針を発表しました。2020年11月に新たに公表した中期経営計画の見直しや2050年カーボンニュートラル化への挑戦をふまえ、以下の5つの方針に沿って2030年に向けた技術・商品の開発を進めてまいります。
1.ビルディングブロック戦略による技術資産の積み上げと、それを活用した高効率なモノ造り
2.マルチソリューション戦略による電動化の推進と商品導入
3.「事故のないクルマ社会」の実現に向けた「人」中心の安全技術の普及
4.次世代の移動サービスの基盤となるコネクティッド技術、ソフトウェア技術への挑戦
5.カーボンニュートラル、CASE時代への「人」中心の開発哲学の継承
セグメントごとの研究開発体制は、日本では本社R&D部門とマツダR&Dセンター横浜にて新商品の企画・デザイン・設計・実験研究、並びに新技術の先行研究を行っています。海外では、北米は米国のマツダモーターオブアメリカ, Inc.、欧州はドイツのマツダモーターヨーロッパGmbH、その他の地域は中国のマツダ(中国)企業管理有限公司の各R&D部門と連携し、それぞれの市場特性に適合した商品の研究開発に取り組んでいます。
長期ビジョンの実現に向けて、当連結会計年度は、「MAZDA CX-50」の市場導入を行いました。マツダのデザインテーマ「魂動(こどう)-SOUL of MOTION」のエレガントな上質感とSUVに求められる力強さとタフな機能性を融合させた、自然の中でも際立った存在感を放つクロスオーバーSUVです。オフロードでも安心な最低地上高を確保し、またルーフへの積載性や使いやすいパッケージング、パノラマサンルーフを採用するなど、お客さまにアウトドアアクティビティを楽しんでいただけるようにしています。エンジンは、ガソリンターボエンジン「SKYACTIV-G2.5T」もしくはガソリンエンジン「SKYACTIV-G2.5」に全車「i-ACTIV AWD」を組み合わせ、さらに「MAZDA INTELLIGENT DRIVE SELECT (マツダ インテリジェント ドライブ セレクト)」によってオンロードの人馬一体の走りはそのままに、多種多様な路面においても高いコントロール性による安心・安全な走りを提供します。また数年以内にハイブリッドモデルも追加する予定です。
当連結会計年度は、欧州にて、新型クロスオーバーSUV「MAZDA CX-60」を公開しました。厳しい時代の要求に応える環境・安全性能を備えながら、日常の一般道走行から高速道路を使った長距離ドライブまで、余裕をもって運転を愉しめる2列シートのミッドサイズSUVです。マツダのデザインテーマ「魂動-SOUL of MOTION」のさらなる進化に挑戦し、自然と調和する日本人の感性を活かしたタフさと緻密さを、その造形を通じて表現しています。公開した「CX-60」(欧州仕様)は、2.5L直列4気筒ガソリンエンジンと電動モーターを組み合わせたマツダ初のプラグインハイブリッドシステム「e-SKYACTIV PHEV」を搭載したモデルです。
当連結会計年度の商品改良として、「MAZDA CX-5」は、最新の魂動デザインを取り入れたデザイン表現の進化、SKYACTIV-VEHICLE ARCHITECTUREの考え方を取り入れた快適性・静粛性の向上、「MAZDA INTELLIGENT DRIVE SELECT」の採用、荷室のフラット化や防水加工、ハンズフリー機能付きパワーリフトゲートの新設定、アダプティブ・LED・ヘッドライト(ALH)の進化やクルージング&トラフィック・サポート(CTS)を採用しました。「マツダ ロードスター」は「人馬一体」の走りの楽しさをさらに高める「KINEMATIC POSTURE CONTROL(キネマティック・ポスチャー・コントロール)」を採用、「MAZDA2」は一部ガソリンエンジン搭載車で圧縮比を高め燃費と環境性能を向上させるとともに、ワイヤレス充電(Qi)とApple CarPlay(*1) ワイヤレス接続をオプション設定しました。
当連結会計年度の研究開発費の総額は1,346億円で、セグメントごとの研究開発費は、日本は1,303億円、北米は16億円、欧州は20億円、その他の地域は7億円であります。なお、当社のセグメントは、生産・販売の管理体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動の大部分を日本セグメントで行っているため、セグメントごとの研究開発活動の状況につきましては、記載を省略しております。
(*1)Apple CarPlay は、Apple 社の登録商標です。
1.ビルディングブロック戦略による技術資産の積み上げと、それを活用した高効率なモノ造り
2.マルチソリューション戦略による電動化の推進と商品導入
3.「事故のないクルマ社会」の実現に向けた「人」中心の安全技術の普及
4.次世代の移動サービスの基盤となるコネクティッド技術、ソフトウェア技術への挑戦
5.カーボンニュートラル、CASE時代への「人」中心の開発哲学の継承
セグメントごとの研究開発体制は、日本では本社R&D部門とマツダR&Dセンター横浜にて新商品の企画・デザイン・設計・実験研究、並びに新技術の先行研究を行っています。海外では、北米は米国のマツダモーターオブアメリカ, Inc.、欧州はドイツのマツダモーターヨーロッパGmbH、その他の地域は中国のマツダ(中国)企業管理有限公司の各R&D部門と連携し、それぞれの市場特性に適合した商品の研究開発に取り組んでいます。
長期ビジョンの実現に向けて、当連結会計年度は、「MAZDA CX-50」の市場導入を行いました。マツダのデザインテーマ「魂動(こどう)-SOUL of MOTION」のエレガントな上質感とSUVに求められる力強さとタフな機能性を融合させた、自然の中でも際立った存在感を放つクロスオーバーSUVです。オフロードでも安心な最低地上高を確保し、またルーフへの積載性や使いやすいパッケージング、パノラマサンルーフを採用するなど、お客さまにアウトドアアクティビティを楽しんでいただけるようにしています。エンジンは、ガソリンターボエンジン「SKYACTIV-G2.5T」もしくはガソリンエンジン「SKYACTIV-G2.5」に全車「i-ACTIV AWD」を組み合わせ、さらに「MAZDA INTELLIGENT DRIVE SELECT (マツダ インテリジェント ドライブ セレクト)」によってオンロードの人馬一体の走りはそのままに、多種多様な路面においても高いコントロール性による安心・安全な走りを提供します。また数年以内にハイブリッドモデルも追加する予定です。
当連結会計年度は、欧州にて、新型クロスオーバーSUV「MAZDA CX-60」を公開しました。厳しい時代の要求に応える環境・安全性能を備えながら、日常の一般道走行から高速道路を使った長距離ドライブまで、余裕をもって運転を愉しめる2列シートのミッドサイズSUVです。マツダのデザインテーマ「魂動-SOUL of MOTION」のさらなる進化に挑戦し、自然と調和する日本人の感性を活かしたタフさと緻密さを、その造形を通じて表現しています。公開した「CX-60」(欧州仕様)は、2.5L直列4気筒ガソリンエンジンと電動モーターを組み合わせたマツダ初のプラグインハイブリッドシステム「e-SKYACTIV PHEV」を搭載したモデルです。
当連結会計年度の商品改良として、「MAZDA CX-5」は、最新の魂動デザインを取り入れたデザイン表現の進化、SKYACTIV-VEHICLE ARCHITECTUREの考え方を取り入れた快適性・静粛性の向上、「MAZDA INTELLIGENT DRIVE SELECT」の採用、荷室のフラット化や防水加工、ハンズフリー機能付きパワーリフトゲートの新設定、アダプティブ・LED・ヘッドライト(ALH)の進化やクルージング&トラフィック・サポート(CTS)を採用しました。「マツダ ロードスター」は「人馬一体」の走りの楽しさをさらに高める「KINEMATIC POSTURE CONTROL(キネマティック・ポスチャー・コントロール)」を採用、「MAZDA2」は一部ガソリンエンジン搭載車で圧縮比を高め燃費と環境性能を向上させるとともに、ワイヤレス充電(Qi)とApple CarPlay(*1) ワイヤレス接続をオプション設定しました。
当連結会計年度の研究開発費の総額は1,346億円で、セグメントごとの研究開発費は、日本は1,303億円、北米は16億円、欧州は20億円、その他の地域は7億円であります。なお、当社のセグメントは、生産・販売の管理体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動の大部分を日本セグメントで行っているため、セグメントごとの研究開発活動の状況につきましては、記載を省略しております。
(*1)Apple CarPlay は、Apple 社の登録商標です。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02163] S100OA73)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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