ヤマハ発動機株式会社 研究開発活動 (2021年12月期)

当社グループは、「感動創造企業」を企業目的とし、世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供することを目指しています。その実現のために、「新しく独創性ある発想・発信」「お客様の悦び・信頼感を得る技術」「洗練された躍動感を表現する魅力あるデザイン」「お客様と生涯にわたり結びつく力」を目指す「ヤマハ発動機らしいモノ創り」に挑戦し続け、人間の論理と感性を織り合わせる技術により、個性的かつ高品質な製品・サービスを提供します。
当社は、こうした「ヤマハ発動機らしさ」が「ヤマハ」ブランドとして様々なステークホルダーの皆様に認識され、生涯にわたって当社の製品・サービスを選んでいただけるよう、努力を続けることが当社の持続的な成長を実現するとともに中長期的な企業価値を高めるものと考えます。
当社は、2030年を見据えた長期ビジョンならびに2022年からの3ヵ年における中期経営計画において、サステナビリティと企業価値向上の両立を実現するための施策の取組みを行っています。コア事業の稼ぐ力を高め、サステナブルな社会に貢献する新規・成長事業への研究開発投資の拡大、多様なエネルギー源に対応したパワートレインの開発を推進し、デジタル技術の活用と共創の加速によりヤマハらしい新価値創造を進めてまいります。

当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、953億円となりました。各セグメントの主要な製品及びサービス、セグメントごとの研究開発費及び研究開発活動の成果は、次のとおりです。

ランドモビリティ	二輪車、中間部品、海外生産用部品、四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ ビークル、スノーモビル、電動アシスト自転車、電動車いす、自動車用エンジン、自動車用コンポーネント
	当連結会計年度の研究開発費:704億円

主な成果は以下のとおりです。
(二輪車)
・中期経営計画で掲げた成長戦略の一つとして「ひろがるモビリティの世界」を推進する技術の一つであるコネクテッド機能を搭載し、スタイリングを一新したオートマチックスポーツ「TMAX Tech MAX」および「TMAX」の開発。
・エンジン・車体ともに刷新することで大幅に進化させながら、随所に軽量化技術を織り込み、従来モデル比で約4kg軽量に仕上げたロードスポーツモデル「MT-09 ABS」の開発。
(電動アシスト自転車)
・初めて電動アシスト自転車を利用する方向けに、必要機能を見直すことで高いコストパフォーマンスを実現した電動アシスト自転車「PAS Cheer」の開発。
(電動車いす)
・東京モーターショー2019などに出展した、1人乗り低速モビリティのコンセプトモデル「YNF-01」をベースに、実用性を高めた公道での使用も可能な新しいコンセプトの電動車両「NeEMO」の実証実験を開始。
(自動車用エンジン)
・ハイパーEVなど高出力帯モビリティへの搭載を想定した最大出力350kWクラス(動作電圧800V)の電動モーターユニットの試作開発受託。

マリン	船外機、ウォータービークル、ボート、プール、漁船・和船
	当連結会計年度の研究開発費:138億円

主な成果は以下のとおりです。
(船外機)
・電動推進ユニットとステアリングシステムなどを統合した新しい操船システム「HARMO (ハルモ)」(注1)の先行受注を開始。
(ボート)
・新たな船型を採用しながら全長、全幅、水線長のスケールアップを行い、ピッチング時の衝撃緩和、ドライネス、保針性能など、快適な乗り心地と操船性の向上を高いレベルで実現したプレジャーボート「AX220」の開発。


注1:「HARMO(ハルモ)」:電動モーターを動力とする推進器ユニットと動作を制御するリモートコントロールボックス、直感的な操作を可能とするジョイスティックなどで構成された「次世代操船システムプラットフォーム」を表す。

ロボティクス	サーフェスマウンター、半導体製造装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター
	当連結会計年度の研究開発費:88億円

主な成果は以下のとおりです。
(サーフェスマウンター)
・幅広い電子部品・半導体パッケージに対するプロセス対応能力の高さを維持しつつ、生産能力と搭載精度を共に50%向上させ、ウエハ供給からのベアチップ搭載速度10,800CPH(注2)、搭載精度±15μmを実現した新製品「i-Cube10(YRH10)」の開発。
・高速・高解像度のカメラを搭載した新開発の検査ヘッドや新3Dプロジェクタ、高性能GPUなどの採用により、圧倒的な検査スピードを実現するとともに、狭隣接の極小部品や、これまで難しかった鏡面部品の傷・割れ・欠けなどの検査能力を高めた電子部品実装工場向け3Dハイブリッド光学外観検査装置「YRi-V」の開発。
(産業用無人ヘリコプター)
・無人航空機が発生する風と農薬の広がりの流体解析により散布時間を30%短縮する新散布装置の開発、ミリ波レーダーを用いた衝突回避機能の開発。
・農林水産省のスマート農業技術開発事業を受託し、高いセキュリティ機能を有し、農薬・肥料・種等を効率的に散布できる農業用ドローンの開発に着手。

注2:「CPH(Chip Per Hour)」= 1時間当たりで実行可能な搭載部品の総数。各種条件での処理能力を表す。

その他	ゴルフカー、発電機、汎用エンジン、除雪機
	当連結会計年度の研究開発費:23億円

主な成果は以下のとおりです。
(ゴルフカー)
・ゴルフカーをベースに新型自動運転EV車両を開発。当社と株式会社ティアフォーが設立した合弁会社「株式会社eve autonomy(イヴ オートノミー)」にて同車両を用いた自動搬送サービス"eve auto"の先行受注を開始。