ヤマハ発動機株式会社 沿革 (2021年12月期)

当社は、設立年月日を、1918年5月24日登記(会社成立の日は1918年5月12日です。)としていますが、これは株式額面変更のため合併を行った会社の設立年月日であり、事実上の存続会社である被合併会社の設立年月日は1955年7月1日です。従って、以下の記載は、1955年7月1日以降について記載しています。

年月	沿革
1955年7月	日本楽器製造株式会社(現 ヤマハ株式会社)より分離独立し、静岡県浜松市においてヤマハ発動機㈱として発足、分離以前より製造していた二輪車を継続生産販売
1960年4月	ヤマハモーターパワープロダクツ㈱(連結子会社)の前身の㈱昌和製作所に資本参加
1960年7月	ボート、船外機の販売を開始
1961年9月	東京証券取引所第一部に新規上場
1965年5月	漁船の販売を開始
1966年2月	トヨタ2000GTの受託生産を開始
1966年3月	日本楽器製造株式会社(現 ヤマハ株式会社)新居工場のボート生産業務を生産設備と共に譲り受け当社新居工場としてボートの生産を開始
1966年10月	静岡県磐田市に二輪車生産工場として磐田工場完成
1968年4月	和船の販売を開始
1968年7月	スノーモビルの販売を開始
1968年10月	Yamaha Motor Europe N.V.(連結子会社)を設立
1969年8月	汎用エンジンの販売を開始
1970年11月	Yamaha Motor do Brasil Ltda.(連結子会社)を設立
1972年2月	静岡県磐田市に本社を移転
1973年6月	発電機の販売を開始
1974年3月	プールの販売を開始
1974年7月	PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing(連結子会社)を設立
1975年4月	ゴルフカーの販売を開始
1977年1月	Yamaha Motor Corporation, U.S.A.(連結子会社)を設立
1978年9月	ヤマハモーターエレクトロニクス㈱(連結子会社)の前身の森山工業㈱に資本参加
1978年10月	除雪機の販売を開始
1984年2月	四輪バギーの販売を開始
1984年2月	産業用ロボットの販売を開始
1986年10月	Yamaha Motor Manufacturing Corporation of America(連結子会社)を設立
1986年11月	ウォータービークルの販売を開始
1986年12月	台湾山葉機車工業股份有限公司(連結子会社)を設立
1987年1月	サーフェスマウンターの販売を開始
1989年12月	産業用無人ヘリコプターの販売を開始
1993年11月	電動アシスト自転車の販売を開始
1996年10月	電動車いすの販売を開始
1998年1月	Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd.(連結子会社)を設立
1998年7月	静岡県磐田市にコミュニケーションプラザを開設
2000年3月	トヨタ自動車株式会社との業務提携を強化
2001年6月	Thai Yamaha Motor Co., Ltd.(連結子会社)を子会社化
2004年6月	決算期を3月31日から12月31日に変更
2006年5月	静岡県袋井市のグローバルパーツセンターが稼動開始
2006年12月	財団法人(現 公益財団法人)ヤマハ発動機スポーツ振興財団を設立
2007年1月	1998年4月に1社へ統合した国内販売会社から、二輪車を中心としたランドビークル製品の販売を継承し、ヤマハ発動機販売㈱(連結子会社)が事業活動を開始
2007年5月	Yamaha Motor Philippines, Inc.(連結子会社)を設立
2008年3月	India Yamaha Motor Pvt. Ltd.(2007年10月設立:連結子会社)が Yamaha Motor India Pvt. Ltd.(連結子会社)から営業譲渡を受け、4月より操業を開始
2008年6月	ヤマハマリン㈱(2009年1月吸収合併)袋井工場(現 当社袋井南工場)が稼動開始
2013年8月	レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルの販売を開始
2017年2月	静岡県磐田市にヤマハモーター イノベーションセンターを開設
2017年2月	静岡県浜松市北区に浜松IM事業所(現 浜松ロボティクス事業所)を開所
2018年6月	神奈川県横浜市港北区にヤマハモーターアドバンストテクノロジーセンター(横浜)を開設
2019年6月	新規株式取得により㈱新川(現 ヤマハロボティクスホールディングス㈱(連結子会社))及びその子会社アピックヤマダ㈱並びにそれらの子会社19社、関連会社3社をグループ会社化
2020年4月	ヤマハモーターロボティクスホールディングス㈱(現 ヤマハロボティクスホールディングス㈱(連結子会社))を完全子会社化