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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100PPL2 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社エッチ・ケー・エス 沿革 (2022年8月期)

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年月事項
1973年10月レース用エンジン、エンジンパーツの開発、製造および販売を目的として株式会社エッチ・ケー・エスを資本金1,200万円で設立。
1974年7月ターボチャージャーの発売。
1981年1月オートレース用4バルブエンジン(フジ号)の発売。
1981年6月営業部門を分離独立、株式会社エッチ・ケー・エス・サービス(のち株式会社エッチ・ケー・エス・販売)を設立。
1982年3月電子制御製品の開発を開始。
1984年1月4気筒DOHC2.3リットルオリジナルエンジン(型式:134E)の開発に成功。
1984年4月新社屋(現富士宮工場)の完成。
1985年4月静岡県富士宮市北山に北山工場を設置し、マフラーの製造開始。
1986年9月4気筒DOHC2.0リットル5バルブオリジナルエンジン(型式:186E)の開発、GCレース参戦。
1988年10月オートレース用2気筒DOHCエンジン(型式:200E)の発売。
1992年1月V12:3.5リットル5バルブオリジナルレース用エンジン(型式:300E)の開発。
1994年6月コイルスプリングの製造開始。
1996年3月欧州の販売拠点として、英国にHKS EUROPE LIMITEDを設立(現連結子会社)。
1996年9月株式会社エッチ・ケー・エス・販売に合併、商号を株式会社エッチ・ケー・エスに変更。
水平対向4サイクル2気筒680ccウルトラライトプレーン(ULP)用エンジン(型式:A700E)の発売。
1999年6月日本証券業協会に株式を店頭登録。
1999年8月静岡県富士宮市北山に研究開発施設(本社工場)を新設。
2000年5月日生工業株式会社の株式取得(現連結子会社)。
2001年6月HKS(Thailand)Co.,Ltd.への投資のためHKS-IT Co.,Ltd.を設立(現連結子会社)。
東南アジアの販売拠点としてHKS(Thailand)Co.,Ltd.を設立(現連結子会社)。
2003年2月株式会社エッチ・ケー・エス テクニカルファクトリーを設立(現連結子会社)。
2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2006年11月トルク感応型トラクションドライブ方式を採用したGTスーパーチャージャーを発売。
2008年7月エンジンの燃料をガソリンと圧縮天然ガス(CNG)とで切り替えて走ることができるバイフューエルコンバージョンキットを発売。
2010年4月当社オリジナル設計による内製ボールベアリングターボ GTⅡタービンを発売。
2010年10月大阪証券取引所JASDAQ市場、同取引所ヘラクレス市場および同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
2011年3月トラックのディーゼルエンジンを天然ガス仕様に改造する事業をタイ国で開始。
2012年9月中国の販売拠点として艾馳楷时(上海)貿易有限公司(現 艾馳楷时(上海)汽車科技有限公司)を設立(現連結子会社)。
2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
2017年1月米国にHKS USA, INC.を設立(現連結子会社)。
2017年3月HKS-IT CO.,Ltd.(現連結子会社)がタイ国サムットプラカーン県に工場を建設。
2018年5月日生工業株式会社(現連結子会社)が埼玉県児玉郡美里町に工場を建設。本店所在地を東京都大田区から埼玉県児玉郡美里町に移転。
2019年4月静岡県富士宮市北山の本社工場内に実験棟を建設。
2019年5月
中国広州市に艾馳楷时(上海)貿易有限公司(現 艾馳楷时(上海)汽車科技有限公司)の分公司(支店)を設立。
2020年4月HKS(Thailand)Co.,Ltd.内にR&D部門を新設。
2022年1月艾馳楷时(上海)貿易有限公司を艾馳楷时(上海)汽車科技有限公司に社名変更。
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行。
2022年8月艾馳楷时(上海)汽車科技有限公司の上海本店を、現地向け車両への開発強化を目的として、研究開発拠点機能を有した新規拠点へ移転。


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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02238] S100PPL2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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