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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100O4I9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アオキスーパー 提出会社の経営指標等 (2022年2月期)


メニュー沿革

回次第44期第45期第46期第47期第48期
決算年月2018年2月2019年2月2020年2月2021年2月2022年2月
営業収益(百万円)106,190106,214103,426106,194100,457
経常利益(百万円)1,9261,7391,5523,2631,085
当期純利益(百万円)9559876922,051613
持分法を適用した場合
の投資利益
(百万円)
資本金(百万円)1,3721,3721,3721,3721,372
発行済株式総数(千株)12,5006,2506,2506,2506,250
純資産額(百万円)18,79019,48619,88121,69321,757
総資産額(百万円)27,92428,86729,44637,31330,125
1株当たり純資産額(円)3,280.643,389.633,446.683,732.673,765.46
1株当たり配当額
(うち1株当たり
中間配当額)
(円)30.0045.0060.0070.0060.00
(15.00)(15.00)(30.00)(30.00)(30.00)
1株当たり当期純利益(円)168.63172.51120.56355.48105.98
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)167.14171.41119.91353.52105.80
自己資本比率(%)67.167.367.458.072.2
自己資本利益率(%)5.25.23.59.92.8
株価収益率(倍)15.715.520.27.927.2
配当性向(%)35.634.849.819.756.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)2,0482,4942,3628,740△5,227
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△1,914△1,637△1,177△775△2,685
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△177△289△295△238△545
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)8,9519,51810,40818,1359,676
従業員数
(外、平均臨時
雇用者数)
(名)847911902901913
(1,280)(1,334)(1,415)(1,421)(1,414)
株主総利回り(%)94.798.091.8107.7112.0
(比較指標:TOPIX(配当込み))(%)(117.6)(109.3)(105.3)(133.1)(137.6)
最高株価(円)1,4202,739
(1,360)
2,7013,1303,590
最低株価(円)1,3002,501
(1,301)
2,4352,0552,751


(注) 1 営業収益には、消費税等は含まれておりません。
2 持分法を適用した場合の投資利益については、持分法を適用する関連会社がないため記載しておりません。
3 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。なお、第45期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式併合前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。
4 2018年9月1日付で普通株式2株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。第44期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
5 2018年9月1日付で普通株式2株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。第45期の1株当たり配当額45円は、株式併合前の中間配当額15円と株式併合後の期末配当額30円の合計としております。なお、当該株式併合を踏まえて換算した場合、中間配当額は30円となりますので、期末配当額30円を加えた年間配当額は1株当たり60円となります。
6 第47期の1株当たり配当額70円は、創業80年記念配当10円を含んでおります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03220] S100O4I9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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