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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OHNL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 マルシェ株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


メニュー沿革

回次第46期第47期第48期第49期第50期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)8,540,7878,587,1178,362,0673,868,0412,628,310
経常利益(△は損失)(千円)125,492115,594△89,169△738,882△246,099
当期純利益(△は損失)(千円)△37,23552,227△361,414△1,470,040△323,599
持分法を適用した場合の投資利益(千円)
資本金(千円)1,510,5301,510,5301,510,5301,510,5301,510,530
発行済株式総数(株)8,550,4008,550,4008,550,4008,550,4008,550,400
純資産額(千円)2,941,7672,911,9992,467,7481,000,115650,128
総資産額(千円)5,150,5445,148,4914,213,9804,563,3124,030,777
1株当たり純資産額(円)366.42362.71307.38124.5780.98
1株当たり配当額
(内1株当たり
中間配当額)
(円)10.0010.005.00
(5.00)(5.00)(5.00)(―)(―)
1株当たり当期純利益
金額(△は損失)
(円)△4.646.51△45.02△183.11△40.31
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)57.156.658.621.916.1
自己資本利益率(%)1.8
株価収益率(倍)119.2
配当性向(%)153.7
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)469,102372,755△199,781△1,254,805△158,427
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△290,020△408,640△365,877△130,01134,539
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△80,740△80,388△80,4852,099,727174,926
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)2,385,3662,269,0931,622,9482,337,8592,388,898
従業員数
[外、平均臨時
雇用者数]
(人)218222223180171
[399][423][443][210][154]
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)100.0
(115.9)
97.9
(110.0)
68.9
(99.6)
63.7
(141.5)
58.3
(144.3)
最高株価(円)837826791689550
最低株価(円)797658455431382

(注) 1 持分法を適用した場合の投資利益は、関係会社が存在しないため、記載しておりません。
2 第49期、第50期の1株当たり配当額は、配当を実施していないため、記載しておりません。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 第46期、第48期、第49期、第50期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
5 平均臨時雇用者数は、1日8時間、1ヶ月22日換算で算出しております。
6 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
7 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度の主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
8 当事業年度の期首より新型コロナウイルス感染症による損失、新型コロナウイルス感染症拡大防止協力金及び雇用調整助成金の会計方針を変更したため、前事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の指標等を表示しております。詳細は「第5 経理の状況 1 財務諸表等(1)財務諸表 注記事項(会計方針の変更)」をご参照ください。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03278] S100OHNL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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