有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100RAE8 (EDINETへの外部リンク)
株式会社ゲオホールディングス 沿革 (2023年3月期)
| 1986年6月 | 遠藤結城(創業者)が愛知県豊田市にビデオレンタル店(ビデオロードショー美里店)を開業 |
| 1988年4月 | 個人営業から法人に改組 |
| 1989年12月 | 社名を株式会社ゲオミルダに変更し、「GEO」の屋号の使用開始 |
| 1992年5月 | 株式会社テープ堂と資本提携し、同社を株式会社ゲオステーションに社名変更 |
| 1996年4月 | 株式会社ゲオと株式会社ゲオミルダが株式会社ゲオを存続会社として吸収合併 |
| 1999年12月 | 株式会社藤田商店より日本ブロックバスター株式会社を取得し100%子会社化(社名を株式会社ゲオグローバルに変更し、2010年10月当社に吸収合併) |
| 2000年11月 | 大阪証券取引所ナスダックジャパン市場上場(2004年3月24日上場廃止) |
| 2002年10月 | 北海道のそうご電器株式会社を民事再生支援により100%子会社化(社名を株式会社ゲオイエスに変更し、2010年10月当社に吸収合併) |
| 2003年7月 | 四国の株式会社ロッキーを子会社化し四国エリアに進出(社名を株式会社ゲオステーションに変更し、2010年10月当社に吸収合併) |
| 2003年8月 | 株式会社宝船を民事再生支援により100%子会社化(社名を株式会社ゲオアクティブに変更し、2010年10月当社に吸収合併) |
| 2004年1月 | 東京証券取引所市場第一部上場 名古屋証券取引所市場第一部上場(2014年3月15日上場廃止) |
| 2004年6月 | マツモト電器株式会社を民事再生支援により100%子会社化(社名を株式会社ゲオリークルに変更し、2010年10月当社に吸収合併) |
| 2005年12月 | 高知県の四万十店開店で全都道府県出店を達成 |
| 2008年6月 | 株式会社フォー・ユーに対して株式公開買付実施及び第三者割当増資を引き受け、連結子会社化(社名を株式会社セカンドストリートに変更し、2013年4月株式会社ゲオに吸収合併) |
| 2008年7月 | 株式会社ぽすれん(現社名 株式会社ゲオネットワークス)を100%子会社化 |
| 2010年5月 | 株式会社エイシスを取得し100%子会社化 |
| 2010年7月 | 株式公開買付により株式会社ウェアハウスを連結子会社化(2014年4月株式会社ゲオに吸収合併) |
| 2010年10月 | ゲオショップ運営等に関連する連結子会社11社を吸収合併し、小売サービス事業を当社が継承 |
| 2011年11月 2013年4月 | 小売サービス事業を会社分割により新設した株式会社ゲオに継承し、当社社名を株式会社ゲオホールディングスに変更 リユースショップ運営を行う株式会社セカンドストリートの事業を株式会社ゲオが承継 |
| 2013年7月 | 本社を愛知県名古屋市中区に移転 |
| 2013年11月 | 株式取得により株式会社ファミリーブックを連結子会社化(2013年12月株式の追加取得により100%子会社化) |
| 2014年4月 | モバイル専門店業態での出店開始 |
| 2014年12月 | 株式会社グラモラックスを取得し100%子会社化 |
| 2017年2月 | 株式会社ワールドモバイルを連結子会社化 |
| 2017年6月 | 株式会社チェルシーを連結子会社化 |
| 2018年1月 | リユース事業で海外初となる「セカンドストリートメルローズ店」を出店 |
| 2019年4月 | 株式会社おお蔵を取得し100%子会社化(2019年6月連結子会社化) |
| 2020年4月 | 株式会社ゲオ(2020年4月社名を株式会社ゲオアセットに変更)の各事業を吸収分割により4社に分割 |
| 2020年9月 | 株式会社ゲオアセットと株式会社ファミリーブックを当社に吸収合併 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所プライム市場に移行 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03367] S100RAE8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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