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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100O413 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ジーフット 提出会社の経営指標等 (2022年2月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第47期第48期第49期第50期第51期
決算年月2018年2月2019年2月2020年2月2021年2月2022年2月
売上高(百万円)97,28292,86887,12764,87265,292
経常利益又は経常損失(△)(百万円)2,279327△1,994△12,089△6,761
当期純利益又は当期純損失(△)(百万円)751△1,694△4,543△12,653△7,150
持分法を適用した場合の
投資利益
(百万円)-----
資本金(百万円)3,7503,7553,7553,7563,756
発行済株式総数
普通株式(株)42,538,00042,554,10042,554,10042,557,50042,557,500
A種種類株式(株)----50
純資産額(百万円)25,91323,20417,8974,4482,298
総資産額(百万円)60,46357,84052,62843,53543,079
1株当たり純資産額(円)608.72545.06420.30104.22△63.84
1株当たり配当額
普通株式(円)20.0015.0010.00--
(うち1株当たり
中間配当額)
(10.00)(10.00)(5.00)(-)(-)
A種種類株式(円)-----
(うち1株当たり
中間配当額)
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)17.67△39.84△106.80△297.43△168.07
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)17.65----
自己資本比率(%)42.840.134.010.25.3
自己資本利益率(%)2.9----
株価収益率(倍)43.6----
配当性向(%)113.2----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)983----
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△2,143----
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)967----
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)1,332----
従業員数(人)1,4361,3561,2901,2141,063
(外、平均臨時雇用者数)(4,069)(4,060)(3,937)(3,537)(3,431)
株主総利回り(%)103.591.272.058.145.3
(比較指標:TOPIX)(%)(115.2)(104.7)(98.4)(121.4)(122.9)
最高株価(円)839802669545420
最低株価(円)716625504335297

(注)1.第48期より連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.第47期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
4.第51期の1株当たり純資産額の算定については、種類株式に対する残余財産分配額を控除して算定しております。
5.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第48期、第49期、第50期及び第51期は、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.第48期、第49期、第50期及び第51期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
7.平均臨時雇用者数は月間所定労働時間により換算しております。
8.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第49期の期首から適用しており、第48期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用しておりますが、影響はありません。
9.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03370] S100O413)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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