有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OGIJ (EDINETへの外部リンク)
株式会社JBイレブン 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)
回次 | 第37期 | 第38期 | 第39期 | 第40期 | 第41期 | |
決算年月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | |
売上高 | (千円) | 1,727,666 | 1,679,078 | 1,649,229 | 1,396,296 | 1,378,233 |
経常利益 | (千円) | 144,558 | 147,480 | 104,538 | 47,726 | 282,140 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | △221,106 | 61,953 | △105,634 | △317,988 | 89,823 |
資本金 | (千円) | 666,163 | 670,198 | 818,677 | 839,134 | 927,902 |
発行済株式総数 | (株) | 7,039,900 | 7,048,700 | 7,433,500 | 7,490,800 | 7,755,400 |
純資産額 | (千円) | 985,629 | 1,035,831 | 1,195,712 | 919,316 | 1,193,321 |
総資産額 | (千円) | 4,488,281 | 4,415,442 | 4,535,231 | 4,738,506 | 5,081,822 |
1株当たり純資産額 | (円) | 140.02 | 146.91 | 160.84 | 122.27 | 153.70 |
1株当たり配当額 | (円) | - | 2.50 | - | - | - |
(うち、1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | △31.43 | 8.80 | △14.28 | △42.79 | 11.81 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | 11.77 |
自己資本比率 | (%) | 21.9 | 23.4 | 26.3 | 19.3 | 23.4 |
自己資本利益率 | (%) | △20.2 | 6.1 | △9.5 | △30.2 | 8.5 |
株価収益率 | (倍) | - | 92.2 | - | - | 58.8 |
配当性向 | (%) | - | 28.4 | - | - | - |
従業員数 | (人) | 20 | 21 | 28 | 22 | 20 |
〔外、平均臨時雇用者数〕 | 〔9〕 | 〔10〕 | 〔12〕 | 〔10〕 | 〔11〕 | |
株主総利回り | (%) | 142.2 | 128.5 | 111.3 | 120.5 | 110.2 |
(比較指標:東証株価指数) | (%) | (115.9) | (110.0) | (99.6) | (141.5) | (144.3) |
最高株価 | (円) | 1,029 | 937 | 898 | 820 | 781 |
最低株価 | (円) | 610 | 691 | 655 | 560 | 663 |
2 第37期において、新株予約権の行使により普通株式5,600株を、譲渡制限付株式報酬の付与を目的として普通株式10,300株を発行しました。第38期において、譲渡制限付株式報酬の付与を目的として普通株式8,800株を発行しました。第40期において、譲渡制限付株式報酬の付与を目的として普通株式9,500株を、新株予約権の行使により普通株式47,800株を発行しました。また、第41期において、譲渡制限付株式報酬の付与を目的として普通株式9,300株を、新株予約権の行使により普通株式255,300株を発行しました。
3 第39期の第三者割当による増資により、発行済株数が373,000株増加しました。
4 第37期、第39期および第40期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失を計上しているため、記載していません。
5 第38期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載していません。
6 第37期、第39期および第40期の株価収益率については、1株当たり当期純損失を計上しているため、記載していません。
7 最高株価および最低株価は名古屋証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
8 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっています。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03500] S100OGIJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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