有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OGY5 (EDINETへの外部リンク)
名古屋鉄道株式会社 連結経営指標等 (2022年3月期)
回次 | 第154期 | 第155期 | 第156期 | 第157期 | 第158期 | |
決算年月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | |
営業収益 | (百万円) | 604,804 | 622,567 | 622,916 | 481,645 | 490,919 |
経常利益又は 経常損失(△) | (百万円) | 48,566 | 51,599 | 49,288 | △8,146 | 13,135 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 又は親会社株主に帰属 する当期純損失(△) | (百万円) | 28,691 | 30,457 | 28,879 | △28,769 | 9,370 |
包括利益 | (百万円) | 38,997 | 28,037 | 18,380 | △24,232 | 8,721 |
純資産額 | (百万円) | 389,555 | 425,027 | 438,401 | 407,512 | 411,132 |
総資産額 | (百万円) | 1,120,622 | 1,141,409 | 1,164,979 | 1,191,131 | 1,186,897 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,892.14 | 2,002.39 | 2,053.10 | 1,891.76 | 1,949.33 |
1株当たり当期純利益 又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 155.04 | 158.90 | 146.89 | △146.29 | 47.65 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 136.31 | 144.71 | 137.21 | ― | 44.53 |
自己資本比率 | (%) | 32.2 | 34.4 | 34.7 | 31.2 | 32.3 |
自己資本利益率 | (%) | 8.5 | 8.1 | 7.2 | ― | 2.5 |
株価収益率 | (倍) | 17.39 | 19.29 | 20.63 | ― | 45.54 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 65,932 | 67,404 | 70,247 | 19,685 | 39,320 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △40,286 | △48,287 | △62,527 | △44,235 | △39,027 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △16,732 | △24,803 | △898 | 49,413 | △3,339 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 30,854 | 25,192 | 32,011 | 53,459 | 50,430 |
従業員数 | (人) | 29,904 | 29,855 | 29,576 | 29,309 | 28,803 |
(6,913) | (6,989) | (6,810) | (6,011) | (5,638) |
(注) 1 従業員数は、就業人員数を記載しており、また、従業員数欄の(外書)は臨時従業員の年間平均雇用人員で
あります。
2 当社は2017年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施したため、第154期の期首に
当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株
当たり当期純利益を算定しております。
3 第157期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当
期純損失であるため記載しておりません。
4 第157期の自己資本利益率と株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載し
ておりません。
5 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第158期の期首から適用して
おり、第158期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっており
ます。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04101] S100OGY5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。