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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QGB1 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社紫雲ゴルフ倶楽部 提出会社の経営指標等 (2022年12月期)


メニュー沿革

提出会社の状況
回次第19期第20期第21期第22期第23期
決算年月2018年12月2019年12月2020年12月2021年12月2022年12月
売上高(千円)663,680667,813519,246625,614699,916
経常利益又は経常損失(△)(千円)33,40328,125△6,01923,62667,405
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)20,30417,001△11,45113,00638,576
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)100,000100,000100,000100,000100,000
発行済株式総数(株)9,3959,3959,3959,3959,395
純資産額(千円)3,886,5523,872,9413,841,3153,818,7063,706,120
総資産額(千円)4,035,5274,015,6164,049,3183,913,5753,967,753
1株当たり純資産額(円)87,722.5087,206.6682,720.0283,060.9870,612.24
1株当たり配当額(普通株式)(円)-----
1株当たり配当額(第1種優先株式)3,0003,000-3,0003,000
1株当たり配当額(第2種優先株式)22,00022,00022,00022,00022,000
(うち1株当たり中間配当額)(普通株式)(-)(-)(-)(-)(-)
(うち1株当たり中間配当額)(第1種優先株式)(-)(-)(-)(-)(-)
(うち1株当たり中間配当額)(第2種優先株式)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)2,900.662,428.80△1,635.921,858.125,510.97
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)96.396.594.997.693.4
自己資本利益率(%)0.50.4△0.30.31.0
株価収益率(倍)-----
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)96,456104,352167,81524,445125,902
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△25,406△35,457△37,859△26,230△32,617
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△94,344△60,280△50,626△67,811△63,394
現金及び現金同等物の期末残高(千円)140,075148,689228,019158,423188,313
従業員数(名)4542403735
(外、平均臨時雇用者数)(60)(51)(43)(44)(45)


回次第19期第20期第21期第22期第23期
決算年月2018年12月2019年12月2020年12月2021年12月2022年12月
株主総利回り(%)-----
(比較指標: - )(%)(-)(-)(-)(-)(-)
最高株価(円)-----
最低株価(円)-----
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.普通株式については配当を行っていないため、配当性向の記載を省略しております。
4.従業員数は、就業人員数を表示しております。
5.株価収益率、株主総利回り、比較指標、最高株価及び最低株価については、当社株式は非上場でありますので記載しておりません。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04721] S100QGB1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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