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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100POTB (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アルファ 提出会社の経営指標等 (2022年8月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第36期第37期第38期第39期第40期
決算年月2018年8月2019年8月2020年8月2021年8月2022年8月
売上高(千円)6,912,5796,589,0125,710,6855,342,0365,273,076
経常利益又は経常損失(△)(千円)174,04975,324△392,282△36,021△106,063
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)108,61942,270△645,446△697,845△125,723
資本金(千円)409,796409,796409,796409,796409,796
発行済株式総数(株)915,444915,444915,444915,444915,444
純資産額(千円)2,599,0052,554,5941,864,4611,118,040973,952
総資産額(千円)4,812,7904,851,3433,881,3723,262,0033,089,753
1株当たり純資産額(円)3,231.573,176.532,318.511,390.311,211.17
1株当たり配当額(円)6060404030
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)135.0452.56△802.59△867.79△156.34
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)54.052.748.034.331.5
自己資本利益率(%)4.21.6---
株価収益率(倍)15.030.3---
配当性向(%)44.4114.2---
従業員数(人)357354358349339
(外、臨時雇用者数)(31)(32)(27)(33)(29)
株主総利回り(%)95.678.482.075.177.8
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(109.6)(97.8)(107.3)(132.9)(136.2)
最高株価(円)2,6942,0481,9541,6832,093
(383)
最低株価(円)1,9201,4111,1001,2001,035
(196)
(注)1.第38期から第40期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第36期及び第37期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.第38期から第40期の自己資本利益率及び株価収益率並びに配当性向については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3.当社は、2018年3月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第36期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)を算定しております。
4.最高・最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)によるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所(スタンダード市場)によるものであります。

5.第39期まで、株主総利回りの比較指標に日経ジャスダック平均を用いておりましたが、2022年4月4日の東京証券取引所の市場再編に伴い廃止されました。このため、第40期から比較指標を、継続して比較が可能な配当込みTOPIXに変更しております。
6.2018年3月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第36期の株価については株式併合後の最高・最低株価を記載し、( )内に株式併合前の最高・最低株価を記載しております。
7.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05083] S100POTB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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