有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OACE (EDINETへの外部リンク)
トヨタ紡織株式会社 研究開発活動 (2022年3月期)
研究開発活動の基本方針
当社グループでは、「お客様に信頼と満足をお届けする製品の開発」という基本的な考えのもと、当社独自の技術
や仕組みにより、世界のあらゆるお客様の期待に応えられる魅力的で高品質な商品開発に取り組んでおります。
そのために、年々高度化・多様化するお客様のニーズを先取りし、他社を凌駕する魅力的な技術・商品開発、
及びコア技術の更なる熟成を図っております。また、各地域統括会社が、それぞれの地域のニーズに即した製品
開発を行うことで、グループをあげて、グローバルマーケットを視野に入れた最適な開発体制を構築しております。
また、新興国市場の急激な拡大にも対応できる徹底した良品廉価活動による競争力の強化を進めてまいります。
なお、無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度の研究開発費は、44,845百万円であり、セグメント別の
活動状況及び研究開発費は、次のとおりであります。
①日本
シート事業におきましては、乗り心地を向上しつつ薄型化したサードシートが新型ミニバンに採用されました。サードシートのクッション構造を従来の金属のバネとワイヤーの構造のものから、繊維の布ばねに変更することで、乗り心地を向上しつつ薄型化。サードシートの格納時の折り畳みシート厚を14%削減し、横スライドなしのロングスライドを可能にしました。操作しやすく、ロングスライド使用時にもウォークスルーが可能になり、利便性向上にも貢献しています。
内外装事業におきましては、除電機能付きドアプルハンドルがレクサスの新型SUVに採用されました。新開発した導電樹脂材をドアトリムのプルハンドルに用い、プルハンドルを握りながらシートから降りることで、体に帯電した静電気をショックなく逃すことができます。冬場など乾燥した時期にドアを閉める際に発生する静電気の不快感を軽減し、快適性が向上しました。
また、ユニット部品事業におきましては、新開発の多塵地向けエアクリーナーが新型SUVに採用されました。ろ材の繊維の太さや繊維間の距離を適正化することで、塵などのフィルトレーション性能が従来比25%向上しました。
当地域に係る研究開発費は、44,603百万円であります。
②北中南米
特に記載すべき活動状況はありません。
当地域に係る研究開発費は、242百万円であります。
③中国
特に記載すべき事項はありません。
④アジア・オセアニア
特に記載すべき事項はありません。
⑤欧州・アフリカ
特に記載すべき事項はありません。
当社グループでは、「お客様に信頼と満足をお届けする製品の開発」という基本的な考えのもと、当社独自の技術
や仕組みにより、世界のあらゆるお客様の期待に応えられる魅力的で高品質な商品開発に取り組んでおります。
そのために、年々高度化・多様化するお客様のニーズを先取りし、他社を凌駕する魅力的な技術・商品開発、
及びコア技術の更なる熟成を図っております。また、各地域統括会社が、それぞれの地域のニーズに即した製品
開発を行うことで、グループをあげて、グローバルマーケットを視野に入れた最適な開発体制を構築しております。
また、新興国市場の急激な拡大にも対応できる徹底した良品廉価活動による競争力の強化を進めてまいります。
なお、無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度の研究開発費は、44,845百万円であり、セグメント別の
活動状況及び研究開発費は、次のとおりであります。
①日本
シート事業におきましては、乗り心地を向上しつつ薄型化したサードシートが新型ミニバンに採用されました。サードシートのクッション構造を従来の金属のバネとワイヤーの構造のものから、繊維の布ばねに変更することで、乗り心地を向上しつつ薄型化。サードシートの格納時の折り畳みシート厚を14%削減し、横スライドなしのロングスライドを可能にしました。操作しやすく、ロングスライド使用時にもウォークスルーが可能になり、利便性向上にも貢献しています。
内外装事業におきましては、除電機能付きドアプルハンドルがレクサスの新型SUVに採用されました。新開発した導電樹脂材をドアトリムのプルハンドルに用い、プルハンドルを握りながらシートから降りることで、体に帯電した静電気をショックなく逃すことができます。冬場など乾燥した時期にドアを閉める際に発生する静電気の不快感を軽減し、快適性が向上しました。
また、ユニット部品事業におきましては、新開発の多塵地向けエアクリーナーが新型SUVに採用されました。ろ材の繊維の太さや繊維間の距離を適正化することで、塵などのフィルトレーション性能が従来比25%向上しました。
当地域に係る研究開発費は、44,603百万円であります。
②北中南米
特に記載すべき活動状況はありません。
当地域に係る研究開発費は、242百万円であります。
③中国
特に記載すべき事項はありません。
④アジア・オセアニア
特に記載すべき事項はありません。
⑤欧州・アフリカ
特に記載すべき事項はありません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00540] S100OACE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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