株式会社テラプローブ 提出会社の経営指標等 (2021年12月期)

回次		第12期	第13期	第14期	第15期	第16期	第17期
決算年月		2017年3月	2017年12月	2018年12月	2019年12月	2020年12月	2021年12月
売上高	(千円)	11,610,131	8,262,800	7,900,184	5,682,584	4,707,141	6,026,591
経常利益又は 経常損失(△)	(千円)	288,045	△86,536	△295,274	△166,852	△1,455,397	430,875
当期純利益又は 当期純損失(△)	(千円)	417,219	△209,992	703,071	4,555	△380,924	525,446
資本金	(千円)	11,823,312	11,823,312	11,823,312	11,823,312	11,823,312	11,823,312
発行済株式総数	(株)	9,282,500	9,282,500	9,282,500	9,282,500	9,282,500	9,282,500
純資産額	(千円)	19,644,499	19,434,506	20,137,510	20,022,337	19,641,412	20,166,660
総資産額	(千円)	25,338,624	25,992,764	29,152,118	25,145,800	23,886,779	23,606,934
1株当たり純資産額	(円)	2,116.33	2,093.70	2,169.45	2,200.92	2,159.05	2,216.82
1株当たり配当額 (うち1株当たり中間配当額)	(円)	-	-	-	-	-	17.00
		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)	(円)	44.95	△22.62	75.74	0.50	△41.87	57.76
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額	(円)	-	-	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	77.5	74.8	69.1	79.6	82.2	85.4
自己資本利益率	(%)	2.1	-	3.6	0.0	-	2.6
株価収益率	(倍)	34.71	-	8.82	1,830.33	-	35.75
配当性向	(%)	-	-	-	-	-	29.4
従業員数 (外、平均臨時雇用者数)	(人)	274	291	249	205	202	224
		(72)	(78)	(93)	(114)	(92)	(90)
株主総利回り	(%)	196.7	155.6	84.2	115.1	90.0	262.6
(比較指標:配当込みTOPIX)	(%)	(114.7)	(139.4)	(117.1)	(138.3)	(148.6)	(167.5)
最高株価	(円)	1,630	1,589	1,733	946	1,194	2,429
最低株価	(円)	618	1,107	595	564	404	690

(注) 1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第13期及び第16期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
4.第13期及び第16期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.2017年6月29日開催の第12期定時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。従って、第13期は2017年4月1日から2017年12月31日の9ヶ月間となっております。
6.第14期より、設備賃貸料の計上方法を変更したため、第12期及び第13期の売上高について、当該表示方法の変更を反映した組替え後の数値を記載しております。
7.第14期より、「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を早期適用したため、第13期については遡及適用後の数値を記載しております。
8.当社は、2021年5月1日をもって、東京証券取引所マザーズから同取引所市場第二部へ市場変更いたしました。従いまして、株主総利回りの算定に使用した当社株価は、2021年4月30日以前は同取引所マザーズにおけるものであり、2021年5月1日以降は同取引所市場第二部におけるものであります。
9.最高株価及び最低株価は、2021年4月30日以前は東京証券取引所マザーズのものであり、2021年5月1日以降は同取引所市場第二部におけるものであります。
10.第17期より、従業員数の算定方法を変更し、従来、外数(平均臨時雇用者数)に含めて記載していた嘱託社員数を、従業員数に含めて記載しております。また、第16期以前の従業員数は、従来の算定方法で算出しております。