株式会社新南愛知 役員の状況 (2022年3月期)

①役員一覧
男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)

役職名		氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長	-	森田 勉司	1945年 5月17日	1968年 4月 高丘工業㈱(現アイシン高丘㈱)入社 1970年10月 東海鋳材㈱(現㈱トウチュウ)入社 1986年 1月 ㈱トウチュウ代表取締役社長就任 1986年12月 南愛知カントリークラブ開発㈱代表取締役社長就任 2010年12月 当社代表取締役社長就任(現任)	注 4	会員権株式 1
取締役 常務	支配人	大内 康司	1956年 4月20日	1979年 4月 ㈱名古屋相互銀行(現㈱名古屋銀行) 入社 2012年 5月 名古屋エム・シーカード入社 取締役本部長・営業部長就任 2017年 7月 ㈱新南愛知入社 2018年 6月 当社常務取締役就任(現任)	注 4	-
取締役	-	小杉 將郎	1938年 10月20日	1987年 5月 南知多観光開発㈱(現スギー産業㈱) 代表取締役就任(現任) 1990年12月 南愛知カントリークラブ開発㈱取締役就任 2010年12月 当社取締役就任(現任)	注 4	-
取締役	-	加藤 英二	1938年 8月1日	1961年 4月 丸紅飯田㈱(現丸紅㈱)入社 1963年 5月 刈谷木材工業㈱(現カリモク家具㈱) 入社 1976年 4月 刈谷木材工業㈱取締役社長 2004年 5月 刈谷木材工業㈱取締役会長 2010年 4月 カリモク家具㈱取締役相談役(現任) 2011年 6月 当社取締役就任(現任)	注 4	-
取締役	-	森田 剛司	1973年 11月22日	2006年 7月 ㈱トウチュウ入社 2010年 6月 同社取締役就任 2018年 6月 同社代表取締役就任(現任)	注 4	会員権株式 1
監査役	-	小杉 英仁	1946年 6月27日	1981年 5月 南知多観光開発㈱(現スギー産業㈱) 取締役就任(現任) 1994年 6月 南愛知カントリークラブ開発㈱監査役就任 2010年12月 当社監査役就任(現任)	注 5	-
監査役	-	服部 秀和	1972年 6月6日	1995年 3月 ㈱トウチュウ入社 2018年 6月 同社経理財務部部長就任(現任)	注 5	-
監査役	-	杉江 省一郎	1946年 9月20日	1969年 4月 杉江製陶㈱入社 1973年10月 杉江製陶㈱取締役 1985年10月 杉江製陶㈱取締役社長 2007年10月 杉江製陶㈱取締役会長 2011年 6月 当社監査役就任(現任) 2016年 8月 杉江製陶㈱相談役就任(現任)	注 6	-
				計		会員権株式 2

(注) 1 取締役小杉將郎氏、加藤英二氏は、社外取締役であります。
2 監査役小杉英仁氏、杉江省一郎氏は、社外監査役であります。
3 監査役小杉英仁氏は、取締役小杉將郎氏の弟であります。
4 2022年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関
する定時株主総会の終結の時までであります。
5 2022年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関
する定時株主総会の終結の時までであります。
6 2019年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関
する定時株主総会の終結の時までであります。
②社外役員の状況
当社の社外取締役は2名、社外監査役は2名であります。
当社の社外取締役である小杉將郎氏は、スギー産業株式会社の代表取締役社長であります。スギー産業株式会社
は、当社の大株主であり、普通株式 10株、会員権株式3株を所有しております。なお当社とスギー産業株式会社
との間には会員としてのゴルフ場及びレストラン利用の取引があります。
当社の社外取締役である加藤英二氏はカリモク家具株式会社の取締役相談役であります。カリモク家具株式会社
は、当社の会員権株式1株を所有しております。なお、当社とカリモク家具株式会社との間には、会員としての
ゴルフ場及びレストラン利用の取引があります。
当社の社外監査役である小杉英仁氏は、スギー産業株式会社の取締役であります。スギー産業株式会社は、当社
の大株主であり、普通株式 10株、会員権株式3株を所有しております。なお当社とスギー産業株式会社との間に
は、会員としてのゴルフ場及びレストラン利用の取引があります。
当社の社外監査役である杉江省一郎氏は、杉江製陶株式会社の相談役であります。杉江製陶株式会社は、当社の
会員権株式を2株所有しております。なお、当社と杉江製陶株式会社との間には、会員としてのゴルフ場及びレス
トラン利用の取引があります。
当社においては、社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性についての特段の定めはありませんが、
専門的な知見に基づく客観的かつ適切な監督又は監査といった機能及び役割を期待し一般株主と利益相反が生じる
おそれがないことを基本的な考え方として選任しております。