有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NPDW (EDINETへの外部リンク)
株式会社ブリヂストン 研究開発活動 (2021年12月期)
当社グループは、ビジョンの実現に向けて、コア事業であるタイヤ事業を更に強化し、その強みを活かし成長事業であるソリューション事業をグローバルで拡充、タイヤを原材料に戻し再利用するリサイクル事業や天然ゴム供給源の多様化を図るグアユール事業などを探索事業として取り組みを進めています。それぞれの事業を強化するのみならず、創出された価値をバリューチェーン全体へ循環させ、増幅していくことを目指しております。その取り組みの基盤となるのが、技術イノベーションです。技術イノベーションを軸に、研究開発活動に取り組み、当社グループが現物現場で長年培ってきた強い「リアル」に「デジタル」を組み合わせて、イノベーションを加速させ、「断トツ商品」や「断トツソリューション」の開発につなげてまいります。
タイヤ事業では、EV(電気自動車)への装着に最適な革新的なタイヤ基盤技術「ENLITEN(エンライトン)」を開発しました。省資源・低燃費化によるCO2排出量削減と資源生産性の向上、高い運動性能による安心・安全の向上、電気自動車においては航続距離の延長にも寄与します。「ENLITEN」を搭載したタイヤは、電気自動車をはじめとする国内・海外の主要新車メーカーに採用されると共に、新興メーカーへも納入し、新たなパートナーとの価値共創へも取り組んでまいります。
さらに、タイヤを構成する部材であるケースとベルトの組み合わせを異なる商品間で共有、シンプル化するとともにタイヤ表面のトレッド性能をお客様の使用条件に合わせカスタマイズすることで差別化を実現するコモナリティ・モジュラリティ技術の開発も進めております。開発・製造工程の効率化を含めてバリューチェーン全体で環境負荷を低減しつつ、顧客価値の最大化を図ってまいります。
成長事業であるソリューション事業については、欧州のデジタルフリート(運送)ソリューションプロバイダーであるWEBFLEET SOLUTIONSを中核としてモビリティソリューションの開発、拡充を推進しております。2021年9月には、米国のAZUGA HOLDINGS, INC.の買収を完了し、モビリティソリューションの開発強化に向け、連携を進めてまいります。また、鉱山ソリューションにおいては、鉱山車両用タイヤの断トツ商品「Bridgestone MASTERCORE(ブリヂストン マスターコア)」と、車両とタイヤをモニタリングするデジタルツールを組み合わせ、鉱山事業者のオペレーションを最適化する鉱山ソリューションの開発へ力を入れております。
天然ゴムの持続可能な安定供給・生産性向上に向けては、高収量のゴム農園実現に貢献することを目的に、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構統計数理研究所の学術指導を経て、ビッグデータを活用した「パラゴムノキ」の植林計画最適化システムを開発しました。農園の作地面積を増やさずに天然ゴムの生産性を安定的に向上させる取り組みを進めております。さらに、天然ゴム供給源の多様化に向けて、乾燥した地域で栽培可能な植物「グアユール」由来の天然ゴム実用化にも取り組んでおります。キリンホールディングス株式会社との共同研究では、グアユールの優良品種の苗を効率的かつ安定的に増やすための技術開発に成功するなど、さまざまなパートナーとの共創により、実用化へ向けた技術と、ビジネスモデルの構築を進めております。
「リアル」と「デジタル」を組み合わせたタイヤ、ソリューション、技術の開発のために重要なDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するため、高度なAIやアルゴリズムの分析、開発を担当するデータサイエンティストなどのデジタル人財の育成、採用も進めております。東北大学の構内に「ブリヂストン×東北大学共創ラボ」を設置するなど、デジタル分野における社外との連携も深めてまいります。
さらに、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)、トヨタ自動車株式会社と共に、人類の夢を背負って過酷な月面環境に挑戦する国際宇宙探査ミッションへ参画し、有人月面探査車「ルナ・クルーザー」向けのタイヤ開発を進めております。
これらの技術イノベーションを推進するため、技術開発拠点である小平地区を再開発し、グローバルなイノベーション拠点として「Bridgestone Innovation Park(ブリヂストン イノベーション パーク)」を構築しました。2021年12月には社外パートナーとの共創を通じてアイデアを具現化するイノベーションセンター「B-Innovation(ビーイノベーション)」、更には具現化した技術をエンジニア自ら体感することができるミニテストコース「B-Mobility(ビーモビリティ)」が竣工しております。2022年上期に開所式の実施を予定しており、より多くのパートナーの皆様と共感から共創へつながる活動を広めてまいります。
「Bridgestone Innovation Park」を中核として、欧州「Digital Garage(デジタル ガレージ)」、米国「Mobility Lab(モビリティ ラボ)」といった当社グループのイノベーション拠点それぞれが強みを活かして連携し、イノベーションを加速してまいります。
なお、当期におけるグループ全体の研究開発費は955億円であります。
(注) 当社グループの研究開発活動には、特定のセグメントに紐づかないものがあり、またその成果はセグメント横断的に効果があるため、セグメント別の状況及び金額の記載を省略しております。
タイヤ事業では、EV(電気自動車)への装着に最適な革新的なタイヤ基盤技術「ENLITEN(エンライトン)」を開発しました。省資源・低燃費化によるCO2排出量削減と資源生産性の向上、高い運動性能による安心・安全の向上、電気自動車においては航続距離の延長にも寄与します。「ENLITEN」を搭載したタイヤは、電気自動車をはじめとする国内・海外の主要新車メーカーに採用されると共に、新興メーカーへも納入し、新たなパートナーとの価値共創へも取り組んでまいります。
さらに、タイヤを構成する部材であるケースとベルトの組み合わせを異なる商品間で共有、シンプル化するとともにタイヤ表面のトレッド性能をお客様の使用条件に合わせカスタマイズすることで差別化を実現するコモナリティ・モジュラリティ技術の開発も進めております。開発・製造工程の効率化を含めてバリューチェーン全体で環境負荷を低減しつつ、顧客価値の最大化を図ってまいります。
成長事業であるソリューション事業については、欧州のデジタルフリート(運送)ソリューションプロバイダーであるWEBFLEET SOLUTIONSを中核としてモビリティソリューションの開発、拡充を推進しております。2021年9月には、米国のAZUGA HOLDINGS, INC.の買収を完了し、モビリティソリューションの開発強化に向け、連携を進めてまいります。また、鉱山ソリューションにおいては、鉱山車両用タイヤの断トツ商品「Bridgestone MASTERCORE(ブリヂストン マスターコア)」と、車両とタイヤをモニタリングするデジタルツールを組み合わせ、鉱山事業者のオペレーションを最適化する鉱山ソリューションの開発へ力を入れております。
天然ゴムの持続可能な安定供給・生産性向上に向けては、高収量のゴム農園実現に貢献することを目的に、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構統計数理研究所の学術指導を経て、ビッグデータを活用した「パラゴムノキ」の植林計画最適化システムを開発しました。農園の作地面積を増やさずに天然ゴムの生産性を安定的に向上させる取り組みを進めております。さらに、天然ゴム供給源の多様化に向けて、乾燥した地域で栽培可能な植物「グアユール」由来の天然ゴム実用化にも取り組んでおります。キリンホールディングス株式会社との共同研究では、グアユールの優良品種の苗を効率的かつ安定的に増やすための技術開発に成功するなど、さまざまなパートナーとの共創により、実用化へ向けた技術と、ビジネスモデルの構築を進めております。
「リアル」と「デジタル」を組み合わせたタイヤ、ソリューション、技術の開発のために重要なDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進するため、高度なAIやアルゴリズムの分析、開発を担当するデータサイエンティストなどのデジタル人財の育成、採用も進めております。東北大学の構内に「ブリヂストン×東北大学共創ラボ」を設置するなど、デジタル分野における社外との連携も深めてまいります。
さらに、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)、トヨタ自動車株式会社と共に、人類の夢を背負って過酷な月面環境に挑戦する国際宇宙探査ミッションへ参画し、有人月面探査車「ルナ・クルーザー」向けのタイヤ開発を進めております。
これらの技術イノベーションを推進するため、技術開発拠点である小平地区を再開発し、グローバルなイノベーション拠点として「Bridgestone Innovation Park(ブリヂストン イノベーション パーク)」を構築しました。2021年12月には社外パートナーとの共創を通じてアイデアを具現化するイノベーションセンター「B-Innovation(ビーイノベーション)」、更には具現化した技術をエンジニア自ら体感することができるミニテストコース「B-Mobility(ビーモビリティ)」が竣工しております。2022年上期に開所式の実施を予定しており、より多くのパートナーの皆様と共感から共創へつながる活動を広めてまいります。
「Bridgestone Innovation Park」を中核として、欧州「Digital Garage(デジタル ガレージ)」、米国「Mobility Lab(モビリティ ラボ)」といった当社グループのイノベーション拠点それぞれが強みを活かして連携し、イノベーションを加速してまいります。
なお、当期におけるグループ全体の研究開発費は955億円であります。
(注) 当社グループの研究開発活動には、特定のセグメントに紐づかないものがあり、またその成果はセグメント横断的に効果があるため、セグメント別の状況及び金額の記載を省略しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01086] S100NPDW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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