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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OD5G (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 バンドー化学株式会社 連結経営指標等 (2022年3月期)


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回次国際財務報告基準
第95期第96期第97期第98期第99期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上収益(百万円)90,79894,31890,24781,37193,744
税引前当期利益(百万円)6,8997,1662,0955,6183,414
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)5,1005,4576823,9431,211
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(百万円)5,7554,200△2,3907,7774,231
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)64,97467,87163,64870,49172,133
総資産(百万円)103,246102,557110,297116,282116,381
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)1,419.301,480.051,398.781,546.941,620.20
基本的1株当たり当期利益(円)111.39119.0914.9386.5726.92
希薄化後1株当たり当期利益(円)-----
親会社所有者帰属持分比率(%)62.966.257.760.662.0
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)8.18.21.05.91.7
株価収益率(倍)10.948.9142.148.6432.80
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)9,1836,6028,84710,1729,591
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△5,008△4,575△14,122△2,766△534
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△4,588△3,1332,726△3,633△9,942
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)18,47617,53014,49318,86318,837
従業員数(人)4,1284,0834,1164,1054,122
[外、平均臨時雇用者数][721][753][717][704][738]
(注)1.希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり親会社所有者帰属持分、基本的1株当たり当期利益の算定上の基礎となる自己株式等には、従業員持株ESOP信託および役員報酬BIP信託が所有する当社株式を含めております。
3.第96期より国際財務報告基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。


回次日本基準
第95期第96期
決算年月2018年3月2019年3月
売上高(百万円)91,26394,157
経常利益(百万円)6,5987,556
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)4,7954,645
包括利益(百万円)6,0743,463
純資産(百万円)63,39465,497
総資産(百万円)98,99098,515
1株当たり純資産額(円)1,379.151,421.66
1株当たり当期純利益(円)104.69101.34
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)--
自己資本比率(%)63.866.2
自己資本利益率(%)7.97.2
株価収益率(倍)11.6410.47
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)8,9956,498
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△4,802△4,455
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△4,605△3,149
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)18,47617,530
従業員数(人)4,1284,083
[外、平均臨時雇用者数][721][753]
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益の算定上の基礎となる自己株式等には、従業員持株ESOP信託および役員報酬BIP信託が所有する当社株式を含めております。
3.第96期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。


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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01092] S100OD5G)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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