有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OLV8 (EDINETへの外部リンク)
日本板硝子株式会社 事業の内容 (2022年3月期)
当社及び当社の関係会社(子会社187社(内連結子会社187社)、ジョイント・ベンチャー及び関連会社22社(内持分法適用会社22社)(2022年3月31日現在))においては、建築用ガラス事業、自動車用ガラス事業及び高機能ガラス事業を主として行っており、その製品はあらゆる種類にわたっています。各事業における当社及び関係会社の位置付け等は次の通りです。
(建築用ガラス事業)
建築用ガラス事業は、建築材料市場向けの板ガラス製品及び内装外装用加工ガラス製品を製造・販売しており、当連結会計年度における当社グループの売上高のうち47%を占めています。太陽電池パネル用ガラス事業も、ここに含まれます。
《主な関係会社》
日本板硝子ビルディングプロダクツ(株)、(株)サンクスコーポレーション、日本板硝子ウインテック(株)、Pilkington United Kingdom Ltd.、Pilkington Technology Management Ltd.、Pilkington Deutschland AG、Pilkington Austria GmbH、Pilkington Norge AS、Pilkington IGP Sp.zo.o.、Pilkington Polska Sp.zo.o.、Pilkington Italia SpA、NSG Glass North America, Inc.、Pilkington North America Inc.、Vidrieria Argentina S.A.、Vidrios Lirquen S.A.、Pilkington Brasil Ltda.、Malaysian Sheet Glass Sdn. Bhd.、Vietnam Float Glass Co.,Ltd.、NSG Vietnam Glass Industries Ltd.
(自動車用ガラス事業)
自動車用ガラス事業は、新車組立用及び補修用市場向けに種々のガラス製品を製造・販売しており、当社グループの売上高のうち46%を占めています。
《主な関係会社》
Pilkington Automotive Ltd.、Pilkington Technology Management Ltd.、Pilkington Automotive Deutschland GmbH、Pilkington Automotive Finland OY、Pilkington Automotive Poland Sp.zo.o.、Pilkington Italia SpA、Pilkington North America Inc.、L-N Safety Glass SA de CV、Pilkington Automotive Argentina S.A.、Pilkington Brasil Ltda.、Guilin Pilkington Safety Glass Co.,Ltd.、Malaysian Sheet Glass Sdn. Bhd.
(高機能ガラス事業)
高機能ガラス事業は、当社グループの売上高のうち7%を占めており、ディスプレイのカバーガラスなどに用いられる薄板ガラス、プリンター向けレンズ及び光ガイドの製造・販売、並びにエンジン用タイミングベルト部材などのガラス繊維製品の製造・販売など、いくつかの事業からなっています。
《主な関係会社》
NGF Europe Ltd.、Suzhou NSG Electronics Co.,Ltd.、NSG Hong Kong Co.,Ltd.、NGF Canada Ltd.
(その他)
その他には、全社費用、連結調整、前述の各セグメントに含まれない小規模な事業、並びにピルキントン社買収に伴い認識された無形資産の償却費が含まれます。
《主な関係会社》
NSG Holding (Europe) Ltd.、NSG UK Enterprises Ltd.、Pilkington Group Ltd.、Pilkington Finance Ultd.、Pilkington Holding GmbH、Dahlbusch AG、NSG Asia Pte. Ltd.
(持分法適用会社)
《主な持分法適用会社》
Cebrace Cristal Plano Ltda.、SP Glass Holdings BV、Flachglas Wernberg GmbH、SYP Kangqiao Autoglass Company Limited、Holding Concorde S.A.S.
事業系統図によって示すと、次の通りになります。
(建築用ガラス事業)
建築用ガラス事業は、建築材料市場向けの板ガラス製品及び内装外装用加工ガラス製品を製造・販売しており、当連結会計年度における当社グループの売上高のうち47%を占めています。太陽電池パネル用ガラス事業も、ここに含まれます。
《主な関係会社》
日本板硝子ビルディングプロダクツ(株)、(株)サンクスコーポレーション、日本板硝子ウインテック(株)、Pilkington United Kingdom Ltd.、Pilkington Technology Management Ltd.、Pilkington Deutschland AG、Pilkington Austria GmbH、Pilkington Norge AS、Pilkington IGP Sp.zo.o.、Pilkington Polska Sp.zo.o.、Pilkington Italia SpA、NSG Glass North America, Inc.、Pilkington North America Inc.、Vidrieria Argentina S.A.、Vidrios Lirquen S.A.、Pilkington Brasil Ltda.、Malaysian Sheet Glass Sdn. Bhd.、Vietnam Float Glass Co.,Ltd.、NSG Vietnam Glass Industries Ltd.
(自動車用ガラス事業)
自動車用ガラス事業は、新車組立用及び補修用市場向けに種々のガラス製品を製造・販売しており、当社グループの売上高のうち46%を占めています。
《主な関係会社》
Pilkington Automotive Ltd.、Pilkington Technology Management Ltd.、Pilkington Automotive Deutschland GmbH、Pilkington Automotive Finland OY、Pilkington Automotive Poland Sp.zo.o.、Pilkington Italia SpA、Pilkington North America Inc.、L-N Safety Glass SA de CV、Pilkington Automotive Argentina S.A.、Pilkington Brasil Ltda.、Guilin Pilkington Safety Glass Co.,Ltd.、Malaysian Sheet Glass Sdn. Bhd.
(高機能ガラス事業)
高機能ガラス事業は、当社グループの売上高のうち7%を占めており、ディスプレイのカバーガラスなどに用いられる薄板ガラス、プリンター向けレンズ及び光ガイドの製造・販売、並びにエンジン用タイミングベルト部材などのガラス繊維製品の製造・販売など、いくつかの事業からなっています。
《主な関係会社》
NGF Europe Ltd.、Suzhou NSG Electronics Co.,Ltd.、NSG Hong Kong Co.,Ltd.、NGF Canada Ltd.
(その他)
その他には、全社費用、連結調整、前述の各セグメントに含まれない小規模な事業、並びにピルキントン社買収に伴い認識された無形資産の償却費が含まれます。
《主な関係会社》
NSG Holding (Europe) Ltd.、NSG UK Enterprises Ltd.、Pilkington Group Ltd.、Pilkington Finance Ultd.、Pilkington Holding GmbH、Dahlbusch AG、NSG Asia Pte. Ltd.
(持分法適用会社)
《主な持分法適用会社》
Cebrace Cristal Plano Ltda.、SP Glass Holdings BV、Flachglas Wernberg GmbH、SYP Kangqiao Autoglass Company Limited、Holding Concorde S.A.S.
事業系統図によって示すと、次の通りになります。
無印 | 連結子会社 | ( | 187 | 社) |
※ | 持分法適用会社 | ( | 22 | 社) |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01121] S100OLV8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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