有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OHWL (EDINETへの外部リンク)
株式会社ジャパンディスプレイ 連結経営指標等 (2022年3月期)
回次 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | |
決算年月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | |
売上高 | (百万円) | 718,991 | 636,661 | 504,022 | 341,694 | 295,946 |
経常損失(△) | (百万円) | △86,312 | △40,564 | △57,854 | △32,656 | △7,964 |
親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | △239,656 | △106,585 | △101,417 | △42,696 | △8,096 |
包括利益 | (百万円) | △236,972 | △107,181 | △99,886 | △35,923 | △3,683 |
純資産額 | (百万円) | 73,039 | 862 | 53,363 | 41,829 | 72,768 |
総資産額 | (百万円) | 604,923 | 538,502 | 389,746 | 224,998 | 258,275 |
1株当たり純資産額 | (円) | 118.60 | △1.37 | △43.91 | △42.70 | △24.93 |
1株当たり 当期純損失(△) | (円) | △398.49 | △128.41 | △116.56 | △17.93 | △2.08 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 11.8 | △0.2 | 13.1 | 17.6 | 28.2 |
自己資本利益率 | (%) | △126.3 | △303.8 | △406.1 | △94.2 | △14.4 |
株価収益率 | (倍) | △0.48 | △0.54 | △0.42 | △2.68 | △23.08 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △128 | △6,604 | △87,111 | △23,121 | △21,673 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △52,185 | △36,614 | 28,069 | △9,145 | 95 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 51,261 | 30,968 | 57,682 | 20,230 | 14,769 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 80,866 | 68,988 | 66,380 | 55,347 | 50,939 |
従業員数 | (人) | 11,542 | 10,085 | 8,815 | 8,443 | 6,600 |
(外、平均臨時 雇用者数) | (6,683) | (5,806) | (2,986) | (3,118) | (2,314) |
(注) 1.第16期における親会社株主に帰属する当期純損失の主な要因は、事業構造改善費用の計上によるものです。
2.第17期における親会社株主に帰属する当期純損失の主な要因は、減損損失の計上によるものです。
3.第18期における親会社株主に帰属する当期純損失の主な要因は、事業構造改善費用の計上によるものです。
4.第19期における親会社株主に帰属する当期純損失の主な要因は、減損損失の計上によるものです。
5.第16期、第17期、第18期、第19期及び第20期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、季節工を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
7.第19期より、固定資産売却益の表示方法を営業外収益から特別利益へ変更し、第16期、第17期及び第18期の関連する主要な経営指標等について、表示方法の変更の内容を反映させた組替え後の数値を記載しております。
8.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第20期の期首から適用しており、第20期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30481] S100OHWL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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