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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OIC9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 アルメタックス株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


メニュー沿革

回次第54期第55期第56期第57期第58期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)11,779,98711,065,40010,422,7279,028,0669,541,712
経常利益
又は経常損失(△)
(千円)381,557△38,87976,54875,894400,386
当期純利益
又は当期純損失(△)
(千円)180,211△78,37060,612△729,053353,475
持分法を適用した場合
の投資利益
(千円)
資本金(千円)2,160,4182,160,4182,160,4182,160,4182,160,418
発行済株式総数(千株)11,91211,91211,91211,91211,912
純資産額(千円)9,265,8949,002,4978,754,4578,383,1888,552,677
総資産額(千円)11,721,13711,455,12311,052,80210,640,34211,061,828
1株当たり純資産額(円)899.14873.58849.53813.51827.07
1株当たり配当額
(内、1株当たり
中間配当額)
(円)12.0012.0012.006.0010.00
(6.00)(6.00)(6.00)(5.00)(4.00)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)17.49△7.605.88△70.7534.21
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)79.178.679.278.877.3
自己資本利益率(%)2.0△0.90.7△8.54.2
株価収益率(倍)22.9836.737.95
配当性向(%)68.6204.129.2
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)461,510281,998449,331337,640483,848
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△556,714△319,183△52,022△286,908△120,322
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△125,055△123,967△123,587△113,370△51,750
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,296,6481,135,4961,409,2171,346,5781,658,354
従業員数
〔外、平均臨時雇用者数〕
(名)409411399367364
〔205〕〔167〕〔141〕〔92〕〔77〕
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)
(%)
106.4
〔115.9〕
80.2
〔110.0〕
64.8
〔99.6〕
79.7
〔141.5〕
83.3
〔144.3〕
最高株価(円)468411354298325
最低株価(円)370257204198255

(注) 1 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については、記載しておりません。
2 第54期から第58期までの潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第55期の期首から適用しており、第54期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
4 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所第二部におけるものであります。
5 第55期及び第57期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失のため記載しておりません。
6 第57期の当期純利益の大幅な減少は、固定資産に係る多額の減損損失の計上によるものであります。
7 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01320] S100OIC9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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