シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R0HV (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 リンナイ株式会社 研究開発活動 (2023年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループの研究開発は、人々がより健康的で豊かな、より楽しみに満ちあふれたワクワクする生活と脱炭素社会の実現に向けた取組みにより、持続可能な地球環境に貢献することの両立を目的としております。そのため、電子・制御技術、ガス、燃焼及び流体制御技術、センサー技術、AI/IoT技術を核として、誰もが安心してお使い頂けるよう、また、健全で心地よい暮らし方を提案できるよう、商品の安全高度化を進めながら、省エネや省資源・リサイクル等を追求した付加価値の高い環境配慮型機器、また、カーボンニュートラルに向けた水素燃焼機器やCO₂回収、電化対応機器(IHコンロやヒートポンプ機器)の研究開発を進めております。
現在の研究開発は、当社の開発本部および生産技術本部において給湯、厨房、空調の各分野を中心に推進しております。
当連結会計年度における研究開発費の総額は13,458百万円であります。なお、日本セグメントの研究開発の比率が高いため、日本セグメントにおける各機器部門別の研究の目的、主要課題、研究成果等を中心に記載しております。

(給湯機器関係)
国内の給湯分野では、お客様の生活の質の向上に貢献する目的で、業界初となる水回りの家事負担を軽減するウルトラファインバブル発生装置を内蔵した給湯器や、いつもあたたかいお湯がすぐに出る即湯ユニット内蔵ガス給湯暖房用熱源機、シンプル且つ洗練された精密なデザインを追求したカラー液晶リモコンを開発しました。
持続可能な地球環境への対応としては、環境対応型商品の開発体制をより一層強化しました。ハイブリッド給湯・暖房システムの分野では、コストパフォーマンスを追及した新モデル「ECO ONE X5」を発売し、2022年度省エネ大賞において資源エネルギー庁長官賞を受賞しました。また、戸建住宅だけでなく、集合住宅向けのハイブリッド給湯・暖房システムを新規開発中であり、集合住宅の低炭素化に貢献していきます。また、ヒートポンプの研究開発をより一層加速し、電化対応商材の早期市場投入を目指し、カーボンニュートラルに貢献してまいります。
海外向け給湯分野では、中国向けに即湯ユニット内蔵の給湯器を開発し、お客様の生活の質の向上に貢献しております。また、簡単に給湯器を連結出来る機能を業務用32号モデルに追加し、アジア、南米、オーストラリアなど世界展開を行い事業領域の拡大を行いました。

(厨房機器関係)
ビルトインコンロの分野では、カラーで選べるガスコンロ「Mytone(マイトーン)」を開発しました。「Mytone」は「ココットプレート」に対応したビルトインガスコンロで、多彩なグリル料理を自動でおいしく仕上げます。今回のモデルチェンジでは、ガラス天板タイプにフレームレスガラスを採用し、すっきりとしたフラットなデザインでシステムキッチンとの一体感を高めました。また、コンロの便利機能として「煮物機能」を搭載し、さらに今まで左バーナーにしかなかった「湯わかし機能」は左右どちらのバーナーでも使用できるようになり、より使いやすくなりました。
食器洗い乾燥機においては、スライドオープンタイプのハイグレード及びミドルグレードモデル「RKW-405LP/GPシリーズ」を開発しました。食器カゴの形状を見直したことでスムーズに食器がセットできます(RKW-405GP/GPMを除く)。食器洗い乾燥機ユーザーが買い替えの際に「食器の入れやすさ」を重視することから、世帯構成や使い勝手に合わせて、様々な食器形状に対応する「おかってカゴ」と、一度に多くの食器が洗える「ぎっしりカゴ」の2種類の食器カゴをラインナップし、ユーザーの多様なニーズに応えます。

(空調機器関係)
空調分野では、ヒートショック対策に有効な安心暖房機能と、カビの成長をミストで抑制するカビガードミスト機能(※)をコンパクトタイプの温水式浴室暖房乾燥機に展開しました。ガスファンヒーターでは赤外線リモコンを搭載した「A-style(エースタイル)」を開発し、お客様の使い勝手を向上させました。また、スタンダードタイプのガスファンヒーターにもプラズマクラスターを搭載し、空気浄化機能を有するラインナップを拡充しました。
今後、ガス衣類乾燥機「乾太くん」のデラックスタイプのフルモデルチェンジを予定しており、洗濯の家事負担を軽減し、生活の質の向上に貢献してまいります。
※東邦ガス株式会社と共同開発

なお、当連結会計年度(2022年4月1日~2023年3月31日)の特許出願公開件数は200件、登録件数は179件、2023年3月31日現在の特許権所有件数は、2,350件であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01417] S100R0HV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。