有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R372 (EDINETへの外部リンク)
エレコム株式会社 研究開発活動 (2023年3月期)
当社グループでは、イノベーションと人々の“かけ橋”となり、人々の暮らしをより楽しく快適にするための製品の開発、及びデザイン性の高い製品の開発に注力しております。
潜在的なニーズをウォンツに変えるためのマーケティング技術を駆使して調査し、その課題を研究開発テーマとして発掘、実現のためのデザイン性の追求及び製品開発に取組んでおります。
当社グループの研究開発機能の中核は横浜技術開発センターが担っておりますが、当連結会計年度の2022年4月に、解析や検証、技術研究に用いる設備増強やエンジニアの人員増加に向けた採用力強化を目的として、従来の拠点よりもアクセスが良く専有面積が倍以上となるオフィスへ移転をいたしました。これにより、さらなる製品開発の効率化を図り、より高品質で高機能な製品開発に向けた取り組みに尽力してまいります。
当連結会計年度の各品目における研究開発活動は、以下のとおりであります。なお、当社グループはパソコン及びデジタル機器関連製品の開発・製造・販売の単一セグメントであるため、商品区分である品目別で内容を記載しております。
なお、弊社ではiF product design award 2023にて8シリーズ、2022年度グッドデザイン賞を13シリーズが受賞いたしました。
(1)パソコン関連
当品目では、eスポーツ向けのキーボードやマウスなどのゲーミングデバイスに注力致しました。
(2)スマートフォン・タブレット関連
当品目では、高速充電対応のAC充電器やモバイルバッテリー、高機能アクティブタッチペンなどに注力致しました。
(3)TV・AV関連
当品目では、BtoB向けセキュリティカメラ、ノイズキャンセル機能付のヘッドセットなどに注力致しました。
(4)周辺機器
当品目では、小型のSSDやWi-Fi6に対応したルーターの開発などを行っております。また来期に向けてWi-Fi7製品やセキュリティ機器の開発に取り組んでまいります。
(5)その他
当品目では、調理家電や、BtoB向けアルコールチェッカーなどのヘルスケア関連の製品に注力致しました。
以上の結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は3,508百万円となっております。
潜在的なニーズをウォンツに変えるためのマーケティング技術を駆使して調査し、その課題を研究開発テーマとして発掘、実現のためのデザイン性の追求及び製品開発に取組んでおります。
当社グループの研究開発機能の中核は横浜技術開発センターが担っておりますが、当連結会計年度の2022年4月に、解析や検証、技術研究に用いる設備増強やエンジニアの人員増加に向けた採用力強化を目的として、従来の拠点よりもアクセスが良く専有面積が倍以上となるオフィスへ移転をいたしました。これにより、さらなる製品開発の効率化を図り、より高品質で高機能な製品開発に向けた取り組みに尽力してまいります。
当連結会計年度の各品目における研究開発活動は、以下のとおりであります。なお、当社グループはパソコン及びデジタル機器関連製品の開発・製造・販売の単一セグメントであるため、商品区分である品目別で内容を記載しております。
なお、弊社ではiF product design award 2023にて8シリーズ、2022年度グッドデザイン賞を13シリーズが受賞いたしました。
(1)パソコン関連
当品目では、eスポーツ向けのキーボードやマウスなどのゲーミングデバイスに注力致しました。
(2)スマートフォン・タブレット関連
当品目では、高速充電対応のAC充電器やモバイルバッテリー、高機能アクティブタッチペンなどに注力致しました。
(3)TV・AV関連
当品目では、BtoB向けセキュリティカメラ、ノイズキャンセル機能付のヘッドセットなどに注力致しました。
(4)周辺機器
当品目では、小型のSSDやWi-Fi6に対応したルーターの開発などを行っております。また来期に向けてWi-Fi7製品やセキュリティ機器の開発に取り組んでまいります。
(5)その他
当品目では、調理家電や、BtoB向けアルコールチェッカーなどのヘルスケア関連の製品に注力致しました。
以上の結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は3,508百万円となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02066] S100R372)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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