有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R5JS (EDINETへの外部リンク)
NOK株式会社 沿革 (2023年3月期)
1939年12月 | 東京都葛飾区に江戸川精機株式会社を設立。 (1942年に東京油止工業株式会社、1948年に東京オイルシール工業株式会社に社名変更) |
1941年7月 | 神戸に日本ベアリング製造株式会社を設立。 (1942年に日本ユーシー工業株式会社、1944年に日本油止工業株式会社に社名変更) |
1951年12月 | 東京オイルシール工業株式会社と日本油止工業株式会社が合併し、日本オイルシール工業株式会社に社名変更。 |
1954年6月 | 本社及び工場を東京都大田区に移転。 |
1960年3月 | ドイツ連邦共和国のフロイデンベルグ社と資本提携。 |
1960年8月 | 神奈川県藤沢市に藤沢工場(現湘南開発センター)を建設。 |
1961年10月 | 東京証券取引所に上場。 |
1961年12月 | 本社を東京都中央区に移転。 |
1964年10月 | 子会社日本シールオール株式会社(現関連会社イーグル工業株式会社)を設立。 |
1966年1月 | 本社を現在地に移転。 |
1967年8月 | 静岡県牧之原市に静岡工場(現静岡事業場)を建設。 |
1968年3月 | アメリカ合衆国に子会社NOK-USA.,Inc.(現NOK Inc.)を設立。 |
1968年4月 | 福島県福島市に福島工場(現福島事業場)を建設。 |
1969年11月 | 子会社日本メクトロン株式会社を設立。 |
1970年4月 | 熊本県阿蘇市に熊本工場(現熊本事業場)を建設。 |
1974年12月 | 静岡県菊川市に東海工場(現東海事業場)を建設。 |
1976年12月 | 子会社NOKクリューバー株式会社を設立。 |
1977年4月 | 子会社フガク工機株式会社(現NOKフガクエンジニアリング株式会社)を設立。 |
1980年11月 | 子会社福岡シール工業株式会社(現NOKエラストマー株式会社)を設立。 |
1982年1月 | 関連会社イーグル工業株式会社が東京証券取引所に上場。 |
1984年8月 | 子会社佐賀シール工業株式会社(現佐賀NOK株式会社)を設立。 |
1985年7月 | 日本オイルシール工業株式会社よりNOK株式会社に社名変更。 |
1986年9月 | 台湾に子会社メクテックCorp.台湾を設立。 |
1987年8月 | 福島県二本松市に二本松事業場を建設。 |
1988年10月 | タイ王国に子会社タイNOKCo., Ltd.を設立。 |
1989年7月 | アメリカ合衆国に当社の子会社NOK Inc.とフロイデンベルグ社のアメリカ合衆国内の子会社との間で、フロイデンベルグ NOK GPを設立。 |
1994年11月 | タイ王国に子会社メクテックマニュファクチャリングCorp.タイLtd.を設立。 |
1995年6月 | 中華人民共和国に子会社無錫NOKフロイデンベルグCo.,Ltd.を設立。 |
1997年8月 | 中華人民共和国に子会社メクテックマニュファクチャリングCorp.珠海Ltd.を設立。 |
2001年3月 | タイ王国に子会社NOKプレシジョンコンポーネント タイCo.Ltd.(現メクテックプレシジョンコンポーネント タイ Ltd.)を設立。 |
2002年4月 | 子会社ユニマテック株式会社を子会社日本メクトロン株式会社より分割設立。 |
2002年8月 | 中華人民共和国に子会社メクテックマニュファクチャリングCorp.蘇州を設立。 |
2004年1月 | 鳥取県南部町に鳥取事業場を新設。 |
2004年3月 | 北辰工業株式会社の全株式を取得し子会社化。 |
2005年3月 | 日東工業株式会社の株式を取得し子会社化。 |
2005年4月 | 神奈川県藤沢市に湘南開発センターを建設。 |
2007年4月 | 子会社北辰工業株式会社と子会社日東工業株式会社が合併し子会社シンジーテック株式会社と社名変更。 |
2010年4月 | 茨城県北茨城市に北茨城事業場を新設。 |
2013年10月 | 子会社シンジーテック株式会社を会社分割し、分割承継会社シンジーテック株式会社を設立。 |
2016年5月 | ベトナム社会主義共和国に子会社メクテックマニュファクチャリングCorp.ベトナムLtd.を設立。 |
2018年12月 | 茨城県つくば市につくば事業場を新設。 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02176] S100R5JS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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