株式会社太陽工機 提出会社の経営指標等 (2022年12月期)

回次		第34期	第35期	第36期	第37期	第38期
決算年月		2018年12月	2019年12月	2020年12月	2021年12月	2022年12月
売上高	(千円)	9,723,112	10,894,691	7,082,389	6,687,160	9,041,674
経常利益	(千円)	1,660,003	1,788,167	516,235	652,213	624,444
当期純利益	(千円)	1,157,188	1,226,126	345,276	441,091	440,320
持分法を適用した場合の 投資利益	(千円)	―	―	―	―	―
資本金	(千円)	700,328	700,328	700,328	700,328	700,328
発行済株式総数	(株)	2,978,200	5,956,400	5,956,400	5,956,400	5,956,400
純資産額	(千円)	5,327,455	6,286,740	6,420,755	6,566,276	6,826,120
総資産額	(千円)	7,267,418	7,814,972	7,337,895	7,920,188	8,258,070
1株当たり純資産額	(円)	898.68	1,060.62	1,078.36	1,122.19	1,162.51
1株当たり配当額 (1株当たり中間配当額)	(円)	80.00	50.00	30.00	30.00	40.00
		(40.00)	(25.00)	(15.00)	(15.00)	(20.00)
1株当たり当期純利益	(円)	195.73	206.85	58.12	74.92	75.12
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	―	―
自己資本比率	(%)	73.3	80.4	87.5	82.9	82.7
自己資本利益率	(%)	23.7	21.1	5.4	6.8	6.6
株価収益率	(倍)	6.3	7.0	18.5	14.6	14.6
配当性向	(%)	20.4	24.2	51.6	40.0	53.3
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	579,764	899,234	1,624,347	144,134	△432,737
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△283,448	495,413	△39,431	△31,694	△1,304,525
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△387,113	△335,321	△309,719	△375,110	△473,377
現金及び現金同等物 の期末残高	(千円)	386,612	1,445,939	2,721,136	2,458,466	247,825
従業員数 (外、平均臨時雇用者数)	(名)	217	228	238	236	249
		(6)	(7)	(6)	(6)	(9)
株主総利回り (比較指標:配当込みTOPIX)	(%)	84.6	101.9	79.3	82.5	85.7
		(84.0)	(99.2)	(106.6)	(120.2)	(117.2)
最高株価	(円)	4,190 ※1,420	1,617	1,453	1,279	1,400
最低株価	(円)	2,413 ※1,219	1,161	720	965	975

(注)1 当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については、記載しておりません。
2 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社を有していないため、記載しておりません。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4 当社は、2019年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第34期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。なお、1株当たり配当額については、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。また、第34期の株価収益率については、2018年12月末時点の株価が権利落ち後の株価となっているため、権利落ち後の株価に当該株式分割の分割割合を加味して計算しております。
5 最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
※印は、株式分割(2019年1月1日、1株→2株)による権利落後の株価であります。
6 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第38期の期首から適用しており、第38期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。