有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R84G (EDINETへの外部リンク)
株式会社シード 研究開発活動 (2023年3月期)
当社グループは、皆様の「見える」をサポートするため、コンタクトレンズを核とし、ケア用品・医薬品・医療機器等、技術に裏打ちされた高品質で安全な「眼」に関する製品開発を進めております。
現在の研究開発は、おもに埼玉県の鴻巣研究所、イギリスのContact Lens Precision Laboratories Ltd.(以下CLPL社)、ドイツのWoehlk Contactlinsen GmbH(以下Woehlk社)及び、スイスのSensimed SA(以下Sensimed社)で進められており、研究開発スタッフは、鴻巣研究所及び本社に82名、CLPL社に5名、Woehlk社に3名、Sensimed社に5名が在籍しております。それぞれの事業所が持つ得意とする技術を最大限に生かすため、グループ内での連携を推進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費は1,921百万円であり、セグメント別の研究開発費については、コンタクトレンズ・ケア用品に係るものであります。
コンタクトレンズ・ケア用品
①高酸素透過性などの付加価値の高い新素材の開発を進めております。また、新しい素材の基礎研究を国内外の大学、公的研究機関と共同で実施しております。
②乱視、遠近両用などの特殊コンタクトレンズにおける革新的な光学設計に関する研究を進めております。
③持続的に薬剤を放出するソフトコンタクトレンズにつきましては、治験を開始いたしました。また、難治性疾患を対象とした次世代の医薬品・医療機器の複合型デバイスについても、大学、製薬メーカーと共同で研究開発を進めております。
④生体情報のモニタリングを可能とする新たなスマートコンタクトレンズの研究開発を、電子デバイスおよび基盤となる汎用エレクトロニクスの開発を中心に検討を進めております。
⑤製造工程において、AIを用いた自動外観検査システムの実用化を進めております。
⑥世界的な近視進行抑制医療への関心の高まりを受け、関連する製品の実用化を目指し、治験を開始いたしました。
⑦ケア用品は、コンタクトレンズの普及が加速度的に進んでいる東南アジアを中心とした市場への展開を目指した検討を進めております。
現在の研究開発は、おもに埼玉県の鴻巣研究所、イギリスのContact Lens Precision Laboratories Ltd.(以下CLPL社)、ドイツのWoehlk Contactlinsen GmbH(以下Woehlk社)及び、スイスのSensimed SA(以下Sensimed社)で進められており、研究開発スタッフは、鴻巣研究所及び本社に82名、CLPL社に5名、Woehlk社に3名、Sensimed社に5名が在籍しております。それぞれの事業所が持つ得意とする技術を最大限に生かすため、グループ内での連携を推進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費は1,921百万円であり、セグメント別の研究開発費については、コンタクトレンズ・ケア用品に係るものであります。
コンタクトレンズ・ケア用品
①高酸素透過性などの付加価値の高い新素材の開発を進めております。また、新しい素材の基礎研究を国内外の大学、公的研究機関と共同で実施しております。
②乱視、遠近両用などの特殊コンタクトレンズにおける革新的な光学設計に関する研究を進めております。
③持続的に薬剤を放出するソフトコンタクトレンズにつきましては、治験を開始いたしました。また、難治性疾患を対象とした次世代の医薬品・医療機器の複合型デバイスについても、大学、製薬メーカーと共同で研究開発を進めております。
④生体情報のモニタリングを可能とする新たなスマートコンタクトレンズの研究開発を、電子デバイスおよび基盤となる汎用エレクトロニクスの開発を中心に検討を進めております。
⑤製造工程において、AIを用いた自動外観検査システムの実用化を進めております。
⑥世界的な近視進行抑制医療への関心の高まりを受け、関連する製品の実用化を目指し、治験を開始いたしました。
⑦ケア用品は、コンタクトレンズの普及が加速度的に進んでいる東南アジアを中心とした市場への展開を目指した検討を進めております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02414] S100R84G)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。