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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QN33 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 太洋基礎工業株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年1月期)


メニュー沿革

回次第52期第53期第54期第55期第56期
決算年月2019年1月2020年1月2021年1月2022年1月2023年1月
売上高(千円)10,750,45711,853,39013,308,09212,933,90114,709,755
経常利益(千円)491,269634,082660,444655,299941,234
当期純利益(千円)351,574479,989435,796474,025613,516
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)456,300456,300456,300456,300456,300
発行済株式総数(株)819,600819,600819,600819,600819,600
純資産額(千円)6,831,6557,033,0597,298,6427,868,8418,619,671
総資産額(千円)9,086,81110,251,06210,074,55710,556,13012,171,696
1株当たり純資産額(円)9,752.9010,568.5010,967.5811,466.0312,218.27
1株当たり配当額
(1株当たり
中間配当額)
(円)100.00100.00100.00100.00100.00
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益(円)501.85708.73654.87694.01889.69
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)75.268.672.474.570.8
自己資本利益率(%)5.26.96.16.37.4
株価収益率(倍)12.311.67.36.95.9
配当性向(%)19.913.915.314.511.5
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,260,9221,066,102△419,1571,148,317191,415
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△257,998△494,539△706,327△129,393△275,209
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△158,449△95,746△169,924△109,242338,635
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)2,890,6323,366,4492,071,0392,982,0923,236,934
従業員数(名)208221228227221
株主総利回り(%)91.7123.474.676.284.2
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(87.2)(96.1)(105.7)(113.2)(121.1)
最高株価(円)6,740
(1,500)
9,9908,4405,3707,100
最低株価(円)5,570
(1,100)
4,8604,1104,6554,480

(注) 1 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、「最近5連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移」は記載しておりません。
2 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
3 2018年8月1日で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行っております。第52期の期首に当該株式併合が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
4 潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式がないため記載しておりません。
5 最高株価および最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所(スタンダード市場)におけるものであります。
6 第52期の株価については株式併合後の最高・最低株価を記載し、( )内に株式併合前の最高・最低株価を記載しております。
7 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00287] S100QN33)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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