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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100R5FW (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ＪＫホールディングス株式会社 沿革 (2023年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月沿革
1949年2月各種合板の仕入、販売を目的として、東京都墨田区に㈱丸吉商店を設立
1951年1月
1958年4月		北海道産雑木合板の直接仕入取引が成立し、販売力、信用力を認められる。
晴海プライウッド㈱(現㈱キーテック)[東京都江東区](現・連結子会社)を設立
1963年2月㈱丸吉に商号変更。新建材の販売を開始
1972年9月顧客とのコミュニケーション組織「丸吉会」(現ジャパン建材会)の組織づくりに着手
1978年3月第1回「まるよし市」(展示即売会)(現ジャパン建材フェア)を開催
1985年10月晴海プライウッド㈱が八潮プライウッド㈱を吸収合併し、商号を㈱ケーヨー(現㈱キーテック)に変更し、本店所在地を東京都足立区花畑に移す。
1989年2月関係会社千里企画綜合㈱を経営の効率化のため吸収合併
1990年4月本社社屋を東京都江東区平野三丁目に建設し移転
11月社団法人日本証券業協会より店頭登録銘柄の指定を受ける。
1996年11月
1997年4月		東京証券取引所市場第二部に上場
㈱ケーヨーは商号を㈱キーテックに変更し、本店所在地を東京都江東区平野に移す。
1998年10月興国ハウジング㈱との対等合併を行い、商号をジャパン建材㈱に変更し、本店所在地を東京都豊島区目白に移す。
1999年10月㈱ティー・エム・シーとの対等合併
2000年6月本店所在地を東京都江東区平野に移す。
10月子会社㈱ハウス・デポ・ジャパン[東京都江東区](現・連結子会社)を設立
2001年9月子会社興隆商事㈱を吸収合併、姫路営業所を開設
2002年7月子会社ダンタニ建材㈱を吸収合併
2003年3月東京証券取引所の市場第一部銘柄に指定
11月子会社㈱コウダを吸収合併
2004年4月通商㈱[大阪府大阪市](現・連結子会社)を子会社とする。
7月子会社九紅産業㈱を吸収合併
9月静岡県伊東市に川奈研修センターを開設
2006年2月子会社JKC㈱(現ジャパン建材㈱)[東京都江東区](現・連結子会社)を設立
5月子会社JKI㈱[東京都江東区](現・連結子会社)を設立
10月持株会社体制へ移行し、商号をJKホールディングス㈱に変更
会社分割により、子会社JKC㈱の商号をジャパン建材㈱(現・連結子会社)に変更し事業を承継
2007年2月㈱ミトモク[茨城県水戸市](現・連結子会社)を子会社とする。
3月物林㈱[東京都江東区](現・連結子会社)を株式交換により子会社とする。
10月本店所在地を東京都江東区新木場に移す。
2010年7月子会社3社の合併により商号を㈱ハウス・デポ関東(現㈱ブルケン関東)[千葉県習志野市](現・連結子会社)とする。
2013年3月㈱銘林[東京都江東区](現・連結子会社)を子会社とする。
4月子会社㈱ハウス・デポ名古屋西を㈱ハウス・デポ・プラス[愛知県一宮市](現・連結子会社)に商号変更
10月㈱宮盛(現ティンバラム㈱)[秋田県南秋田郡](現・連結子会社)を子会社とする。
2014年1月子会社㈱ブルケン東北を㈱ブルケン東日本[宮城県仙台市](現・連結子会社)に商号変更
2017年7月子会社3社の合併により商号を㈱ブルケン・ウエスト[福岡県宗像市](現・連結子会社)とする。


年月沿革
2017年12月㈱高知シンケン(現㈱ブルケン四国)[高知県高知市](現・連結子会社)を子会社とする。
2018年2月子会社2社の合併により商号を㈱ブルケン・マルタマ[東京都調布市](現・連結子会社)とする。
2021年2月子会社㈱ジェイ・ウインズ[埼玉県草加市](現・連結子会社)を設立
3月㈱坂田建材[岩手県花巻市](現・連結子会社)を子会社とする。
9月ハラコートーヨー住器㈱(現㈱ハラコー)[東京都東村山市](現・連結子会社)及びその子会社であるハッピーコーポレーション㈱[東京都東村山市](現・連結子会社)を子会社とする。
10月㈱タムラ建材[福岡県久留米市](現・連結子会社)を子会社とする。
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
7月㈲原口建材店[熊本県玉名市](現・連結子会社)を子会社とする。
2023年1月子会社㈱リビングライフ・イノベーション[千葉県千葉市](現・連結子会社)を設立
前期次期

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02732] S100R5FW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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