株式会社フレンドリー 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)

回次		第65期	第66期	第67期	第68期	第69期
決算年月		2019年3月	2020年3月	2021年3月	2022年3月	2023年3月
売上高	(千円)	6,875,848	6,749,672	1,894,105	1,746,344	2,044,111
経常損失(△)	(千円)	△203,507	△522,603	△458,264	△114,810	△141,430
当期純損失(△)	(千円)	△454,533	△2,603,683	△252,380	△158,712	△107,985
持分法を適用した 場合の投資利益	(千円)	―	―	―	―	─
資本金	(千円)	100,000	100,000	100,000	50,000	50,000
発行済株式総数	(株)
普通株式		2,855,699	2,855,699	2,855,699	2,855,699	2,855,699
A種優先株式		1	1	1	1	1
B種優先株式		―	―	―	1	1
純資産額	(千円)	1,594,603	△1,028,009	△1,280,436	160,827	52,755
総資産額	(千円)	4,981,949	2,937,339	1,561,245	1,200,291	978,708
1株当たり純資産額	(円)	406.43	△515.89	△607.21	△667.01	△718.96
1株当たり配当額	(円)
(内1株当たり中間配当額)
普通株式		―	―	―	―	─
		(―)	(―)	(―)	(―)	(─)
A種優先株式		―	―	―	―	─
		(―)	(―)	(―)	(―)	(─)
B種優先株式		―	―	―	―	─
		(―)	(―)	(―)	(―)	(─)
1株当たり当期純損失(△)	(円)	△176.39	△915.67	△91.30	△59.78	△51.89
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	―	─
自己資本比率	(%)	32.0	△35.0	△82.0	13.4	5.4
自己資本利益率	(%)	△34.1	△919.1	―	―	△101.1
株価収益率	(倍)	―	―	―	―	─
配当性向	(%)	―	―	―	―	─
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△202,794	△443,973	△1,084,324	△83,240	△65,508
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△109,743	△709,255	771,067	270,592	26,299
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	1,500,531	△47,616	△93,046	△93,024	△93,085
現金及び現金同等物 の期末残高	(千円)	1,783,924	583,080	176,777	271,105	138,809

回次		第65期	第66期	第67期	第68期	第69期
決算年月		2019年3月	2020年3月	2021年3月	2022年3月	2023年3月
従業員数 (外、平均臨時雇用者数)	(名)	144	129	23	10	10
		(861)	(871)	(315)	(248)	(269)
株主総利回り	(%)	79.0	70.7	24.5	26.9	19.7
(比較指標:TOPIX)	(%)	(92.7)	(81.7)	(113.8)	(113.4)	(116.7)
最高株価(普通株式)	(円)	2,500 (250)	1,753	1,450	732	817

最低株価(普通株式)	(円)	1,301 (130)	1,400	354	313	400

(注) 1 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、「連結経営指標等」については記載しておりません。
2 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第68期の期首から適用しており、第68期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を適用した後の指標等となっております。
3 持分法を適用すべき関連会社はありません。
4 第65期から第69期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 当社は、2018年10月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第65期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純損失を算定しております。
6 第67期及び第68期の自己資本利益率については、算定の基礎となる期首及び期末の自己資本の合計がマイナスであるため記載しておりません。
7 最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所第二部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。なお、第65期の株価については、株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式併合前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。
8 A種優先株式及びB種優先株式の最高株価及び最低株価は、非上場であるため該当事項はありません。