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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QTZF (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ジュンテンドー 提出会社の経営指標等 (2023年2月期)


メニュー沿革

提出会社の経営指標等
回次第58期第59期第60期第61期第62期
決算年月2019年2月2020年2月2021年2月2022年2月2023年2月
売上高及び営業収入(千円)43,512,40942,375,56048,181,43346,106,85344,964,731
経常利益又は経常損失(△)(千円)△32,073250,7182,259,7681,261,446922,845
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)△8,37686,8811,372,477606,582382,561
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)-----
資本金(千円)4,224,2554,224,2554,224,2554,224,2554,224,255
発行済株式総数(株)8,331,1648,331,1648,331,1648,331,1648,331,164
純資産額(千円)10,630,08010,602,25511,898,49712,454,84712,724,566
総資産額(千円)35,736,41135,667,16835,129,42734,637,43237,879,877
1株当たり純資産額(円)1,318.001,314.571,475.341,535.401,568.82
1株当たり配当額(円)10.0010.0015.0015.0015.00
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)△1.0410.77170.1874.9647.16
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)29.729.733.936.033.6
自己資本利益率(%)-0.8212.204.983.04
株価収益率(倍)-38.634.508.2212.38
配当性向(%)-92.838.8120.0131.81
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)918,8151,930,8614,676,827363,743800,430
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,599,827△763,333△819,200△1,122,199△2,887,139
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)678,195△356,885△3,763,351306,5561,989,438
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)945,5691,756,2121,850,4881,398,5871,301,317
従業員数(名)605592579576578
(外、平均臨時雇用者数)(839)(798)(806)(823)(817)
株主総利回り(%)63.848.889.674.672.7
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(92.9)(89.5)(113.2)(117.0)(127.0)
最高株価(円)8855801,229820640
最低株価(円)455411305598526
(注)1 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がありませんので記載しておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第58期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4 従業員数は、正社員(出向派遣者を除き、出向受入者を含む)の期末就業人員を従業員数とし、契約社員、嘱託社員等の有期契約社員及びパートタイマー(1日8時間換算)の年間平均人員の合計を臨時雇用者数として記載しております。
5 最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所(スタンダード市場)におけるものであり、それ以前は東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
6 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03141] S100QTZF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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