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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100T5KL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 フューチャー株式会社 沿革 (2023年12月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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年月沿革
1989年11月鹿児島県鹿児島市に、オープンシステムのコンサルティング業務を主目的として、フューチャーシステムコンサルティング株式会社を設立。
1990年9月東京都中央区に本社(東京オフィス)を移転。
1992年5月東京都港区に本社(東京オフィス)を移転。
1994年10月東京都品川区に本社(東京オフィス)を移転。
1996年5月福岡県福岡市博多区に福岡オフィスを設置。
1997年1月米国カリフォルニア州サンタクルーズに米国現地法人Future Architect,Inc.を設立。
1999年6月日本証券業協会に株式を店頭登録。
2000年2月東京都渋谷区に本社(東京オフィス)を移転。
2002年6月東京証券取引所市場第一部上場。
2004年9月イギリス駐在事務所を設置。
2005年6月東京都渋谷区にフューチャーインベストメント株式会社を設立。
2006年1月大阪府大阪市中央区に大阪オフィスを設置。
2006年12月東京都品川区にRIパートナーズ有限責任事業組合を設立し、株式会社魚栄商店を買収。
2007年1月ウッドランド株式会社を吸収合併。フューチャーアーキテクト株式会社に商号変更。
東京都品川区に本社(東京オフィス)を移転。
2011年4月連結子会社のFutureOne株式会社に中堅中小企業向けERP事業を承継させる会社分割を実施。
2011年7月連結子会社のフューチャーフィナンシャルストラテジー株式会社を吸収合併。
2012年1月連結子会社の株式会社ザクラ(現東京カレンダー株式会社)が株式会社ACCESSのメディアサービス事業を会社分割により承継。
2013年1月連結子会社の株式会社ABMを吸収合併。
2013年2月東京都品川区にThinkParkオフィスを設置。
2013年6月株式会社eSPORTS(現株式会社YOCABITO)を買収し、連結子会社化。
2014年10月連結子会社のFutureOne株式会社が株式会社アセンディア(現フューチャーインスペース株式会社)の一部事業を会社分割により承継。
2014年12月株式会社マイクロ・シー・エー・デーを買収し、連結子会社化。
2015年8月
2016年4月

2016年9月
2017年1月
2017年3月
2017年10月
2018年4月
2018年9月
2018年10月
2019年8月
2019年12月		コードキャンプ株式会社に資本参加し、連結子会社化。
ITコンサルティング事業を新設するフューチャーアーキテクト株式会社に承継させる新設分割を行い、持株会社制に移行。商号をフューチャー株式会社に変更。
株式会社魚栄商店の全株式を譲渡。
株式会社ワイ・ディ・シーの株式を横河電機株式会社より取得し、連結子会社化。
マッチアラーム株式会社を買収し、連結子会社化。
株式会社ワールドと株式会社FASTECH&SOLUTIONSを設立(持分法適用会社)
東京カレンダー株式会社がマッチアラーム株式会社を吸収合併。
持分法適用関連会社である株式会社ディアイティの株式を追加取得し、連結子会社化。
株式会社ワイ・ディ・シーの株式を横河電機株式会社より追加取得し、完全子会社化。
株式会社ディアイティの株式を追加取得し、完全子会社化。
イノベーション・ラボラトリ株式会社を買収し、連結子会社化。
2020年1月ジークスタースポーツエンターテインメント株式会社を新規設立。
2021年5月コードキャンプ株式会社の株式を追加取得し、完全子会社化。
2022年4月

2022年6月
2022年10月		東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
フューチャーアーキテクト株式会社が株式会社マイクロ・シー・エー・デーを吸収合併。
ネイロ株式会社を買収し、連結子会社化。
2023年4月株式会社キュリオシティを買収し、連結子会社化。

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05033] S100T5KL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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