有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QYF2 (EDINETへの外部リンク)
株式会社シーティーエス 沿革 (2023年3月期)
年月 | 沿革 |
1972年4月 | 有限会社中部測機を設立、測量計測事業を開始 |
1983年3月 | 長野支店を開設、環境安全事業(現・環境保全事業)を開始 |
1984年11月 | システム事業を開始 |
1988年10月 | 松本支店を開設 |
1990年2月 | 甲府支店を開設 |
1990年11月 | 有限会社中部測機から株式会社中部測機に組織変更 |
1991年4月 | ハウス備品事業を開始 |
1997年9月 | 新潟支店を開設、一般建設業の長野県知事許可を取得 |
1998年4月 | 株式会社中部測機から株式会社中部に商号変更 |
1998年12月 | ISO9002を認証取得 |
1999年4月 | 仙台支店を開設、福岡支店を開設 |
2000年4月 | 株式会社中部から株式会社シーティーエスに商号変更 |
2000年9月 | 前橋支店を開設 |
2002年3月 | 日本証券業協会のJASDAQ市場に株式を店頭登録 |
2002年4月 | 東京支店を開設 |
2002年11月 | ISO9001を認証取得 |
2004年12月 | ジャスダック証券取引所(東京証券取引所のJASDAQ市場)に株式を上場 |
2008年3月 | 名古屋支店を開設 |
2009年3月 | 富山支店を開設 |
2010年10月 | 大阪支店を開設 |
2012年4月 | 広島支店を開設 |
2012年9月 | 浜松支店を開設 |
2013年4月 | 金沢支店を開設 |
2014年4月 | 熊本支店を開設 |
2014年11月 | 東京証券取引所市場第二部へ市場変更 |
2015年1月 | 盛岡支店を開設 |
2015年8月 | 東京証券取引所市場第一部指定 |
2015年11月 | 郡山支店を開設 |
2016年4月 | 札幌支店を開設、宇都宮支店を開設 |
2017年1月 | ハウス備品事業を会社分割し、株式会社レンタライズ(現・連結子会社)に承継 環境保全事業を会社分割し、株式会社CTSラインテック(現・連結子会社)に承継 |
2018年11月 | 鹿児島支店を開設 |
2019年1月 | 水戸支店を開設、津支店を開設、山形支店を開設 |
2019年4月 | 那覇支店を開設 |
2020年4月 | 千葉支店を開設、神戸支店を開設、東京オフィスを開設 |
2020年10月 | 宮崎支店を開設 |
2021年3月 | 東京オフィスを東京支店へ統合 |
2021年4月 | 岐阜支店を開設、京都支店を開設 |
デジタル機器管理センターを開設、測量機器管理センターを開設 | |
2021年11月 | システム事業からデジタルデータサービス事業(DDS事業)へ名称変更 測量計測事業から測量計測システム事業(SMS事業)へ名称変更 |
2022年4月 | 旭川支店を開設、大分支店を開設 ハウス備品事業からスマートハウス事業(SH事業)へ名称変更 東京証券取引所プライム市場指定 |
2022年8月 | 帯広支店を開設、埼玉支店を開設 |
2023年3月 | 宮崎支店を閉鎖し鹿児島支店と大分支店に統合 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05267] S100QYF2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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