有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100SXB2 (EDINETへの外部リンク)
日本毛織株式会社 沿革 (2023年11月期)
1896年12月 | 日本毛織㈱設立 |
1899年5月 | 加古川工場操業開始 |
1919年6月 | 印南工場操業開始 |
1942年3月 | 昭和毛絲紡績㈱を合併(現・一宮事業所) |
1949年5月 | 東京証券取引所一部に上場 |
1958年9月 | 鵜沼工場操業開始(現・岐阜工場) |
1961年1月 | ニッケ不動産㈱設立(現・連結子会社) |
1961年5月 | 信成商事㈱の経営に参加(現・ニッケ商事㈱、現・連結子会社) |
1964年4月 | 日本でのウールマーク使用認可第1号を取得 |
1967年11月 | アカツキ商事㈱設立(現・連結子会社) |
1970年4月 | 機械製作所を設置(1978年12月㈱ニッケ機械製作所として独立、現・連結子会社) |
1984年2月 | 加古川市にショッピングセンター「ニッケパークタウン」を建設、賃貸開始 |
1987年10月 | ㈱ニッケレジャーサービス設立(2020年10月に㈱ニッケウエルネスに商号変更、現・連結子会社) |
1988年11月 | 市川市にショッピング・飲食・スポーツなどの複合施設「ニッケコルトンプラザ」を建設、賃貸・営業開始 |
1991年4月 | 大阪市中央区瓦町3丁目3-10に現本社ビル完成 |
1995年11月 | 双洋貿易㈱を子会社化(現・ニッケ商事㈱、現・連結子会社) |
1996年12月 | 創立100周年を迎える |
1998年5月 | 中国青島市に青島日毛織物有限公司設立(現・連結子会社) |
1999年11月 | ㈱ニッケインドアテニス設立(現・㈱ニッケウエルネス、現・連結子会社) |
2002年6月 | ㈱ニッケ・ケアサービス設立(現・連結子会社) |
2002年8月 | 不織布・フェルト製造のアンビック㈱を子会社化(現・連結子会社) |
2003年7月 | 携帯電話販売代理店の㈱ジーシーシーを子会社化 |
2004年3月 | 関西メディア販売㈱を子会社化(現・アウデオSAD㈱) |
2006年8月 | スポーツ用品・釣糸・産業資材製造・販売の㈱ゴーセンを子会社化(現・連結子会社) |
2006年12月 | 繊維商社の㈱ナカヒロを子会社化(現・連結子会社) |
2012年1月 | 日毛(上海)管理有限公司設立(現・連結子会社) |
2012年2月 | 南海毛糸紡績㈱を子会社化(現・㈱ニッケテキスタイル、現・連結子会社) |
2013年1月 | スタンプインク製造・販売の㈱ツキネコを子会社化(現・連結子会社) |
2013年10月 | ニッケ・タイランド設立(現・連結子会社) |
2013年10月 | ニッケまちなか発電所明石土山開業 |
2014年10月 | 寝具・寝装品製造・販売の㈱ナイスデイを子会社化(現・㈱AQUA、現・連結子会社) |
2016年3月 | 家具卸売のミヤコ商事㈱を子会社化(現・連結子会社) |
2017年10月 | 産業用資材・機器貿易商社の㈱エミーを子会社化(現・連結子会社) |
2018年3月 | 家具・インテリア通販サイト運営の㈱AQUAを子会社化(現・連結子会社) |
2019年4月 | 医療機器販売の㈱京都医療設計を子会社化(現・連結子会社) |
2020年3月 | 繊維製品製造販売の第一織物株式会社を子会社化(現・連結子会社) |
2020年5月 | 株式会社フジコーと資本業務提携 |
2020年7月 | 建築工事業の株式会社中田工務店を子会社化(現・連結子会社) |
2021年9月 | 株式交換により株式会社フジコーを子会社化(現・連結子会社) |
2021年9月 | 服飾雑貨の企画・開発、並びに輸入及び販売を行う株式会社ワイワイを子会社化 |
2022年11月 | 消費者向け家電商品の企画、販売及びEコマース運営を行うサンコー株式会社を子会社化(現・連結子会社) |
2023年6月 | 家具・インテリア製品の企画、開発及び販売を行う株式会社インテリアオフィスワンを子会社化(現・連結子会社) |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00552] S100SXB2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。