有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100RADQ (EDINETへの外部リンク)
株式会社SDSホールディングス 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)
回次 | 第34期 | 第35期 | 第36期 | 第37期 | 第38期 | |
会計期間 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | |
売上高 | (千円) | 70,974 | 62,941 | 44,653 | 47,540 | 30,945 |
経常損失(△) | (千円) | △250,711 | △209,761 | △345,414 | △321,834 | △238,600 |
当期純損失(△) | (千円) | △119,029 | △430,537 | △348,374 | △475,171 | △315,738 |
資本金 | (千円) | 1,253,319 | 1,253,319 | 1,434,776 | 1,882,369 | 1,993,430 |
発行済株式総数 | (株) | 4,202,173 | 4,202,173 | 5,317,473 | 8,052,773 | 8,732,773 |
純資産額 | (千円) | 450,187 | 19,272 | 39,184 | 455,226 | 360,546 |
総資産額 | (千円) | 512,505 | 334,418 | 76,496 | 531,855 | 584,622 |
1株当たり純資産額 | (円) | 107.13 | 4.59 | 6.61 | 56.39 | 41.29 |
1株当たり配当額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
1株当たり当期純損失(△) | (円) | △41.91 | △102.46 | △73.31 | △78.51 | △36.86 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 87.8 | 5.8 | 45.9 | 85.4 | 61.7 |
自己資本利益率 | (%) | ― | ― | ― | ― | ― |
株価収益率 | (倍) | ― | ― | ― | ― | ― |
配当性向 | (%) | ― | ― | ― | ― | ― |
従業員数 (外、平均臨時 雇用者数) | (名) | 4 | 7 | 8 | 8 | 7 |
株主総利回り | (%) | 30.1 | 11.9 | 29.7 | 39.1 | 19.6 |
(比較指標:東証業種別株価指数) | (%) | (1,168.68) | (952.88) | (1,190.82) | (1,125.16) | (1,197.60) |
最高株価 | (円) | 1,619 | 508 | 648 | 726 | 641 |
最低株価 | (円) | 303 | 165 | 180 | 313 | 299 |
(注) 1.第36期及び第37期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失のため記載しておりません。第34期、第35期及び第38期については、潜在株式は存在しないため記載しておりません。
2.自己資本利益率は、当期純損失のため記載しておりません。
3.株価収益率は、1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
4.第35期より表示方法の変更を行っており、第34期の売上高については、組替え後の数値を記載しております。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号2020年3月31日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号2020年3月31日)を第37期の期首から適用しております。
6.従業員数は就業人員数を表示しております。
7.最高・最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05452] S100RADQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。