有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R053 (EDINETへの外部リンク)
株式会社エス・エム・エス 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)
回次 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | |
決算年月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | |
売上高 | (百万円) | 9,270 | 9,375 | 14,809 | 31,953 | 37,194 |
経常利益 | (百万円) | 3,966 | 3,696 | 6,761 | 7,443 | 8,921 |
当期純利益 | (百万円) | 3,040 | 3,820 | 9,018 | 5,421 | 6,795 |
資本金 | (百万円) | 2,208 | 2,246 | 2,281 | 2,310 | 2,315 |
発行済株式総数 | (株) | 86,998,800 | 87,057,600 | 87,109,600 | 87,147,800 | 87,153,500 |
純資産額 | (百万円) | 21,634 | 24,870 | 33,306 | 38,029 | 44,051 |
総資産額 | (百万円) | 43,035 | 43,158 | 49,246 | 52,738 | 57,088 |
1株当たり純資産額 | (円) | 246.62 | 283.71 | 379.37 | 432.33 | 499.89 |
1株当たり配当額 | (円) | 7.50 | 8.50 | 9.50 | 10.50 | 15.00 |
(うち1株当たり中間 配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期 純利益金額 | (円) | 34.97 | 43.90 | 103.56 | 62.23 | 77.98 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | 37.73 | 43.70 | 103.06 | 61.92 | 77.58 |
自己資本比率 | (%) | 49.9 | 57.2 | 67.1 | 71.4 | 76.3 |
自己資本利益率 | (%) | 15.1 | 16.6 | 31.2 | 15.3 | 16.7 |
株価収益率 | (倍) | 57.2 | 47.7 | 32.6 | 54.6 | 41.0 |
配当性向 | (%) | 21.4 | 19.4 | 9.2 | 16.9 | 19.2 |
従業員数 | (名) | 615 | 816 | 1,949 | 2,109 | 2,343 |
(外、平均臨時雇用者数) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
株主総利回り | (%) | 88.5 | 93.0 | 150.2 | 151.3 | 143.2 |
(比較指標:TOPIX) | (%) | (95.0) | (85.9) | (122.1) | (124.6) | (131.8) |
最高株価 | (円) | 4,920 | 3,105 | 4,250 | 4,865 | 3,880 |
□2,369 | ||||||
最低株価 | (円) | 3,690 | 1,593 | 1,788 | 2,820 | 2,406 |
□1,590 |
2.従業員数欄の(外数)は、臨時雇用者の各事業年度の平均雇用人員(1日8時間換算)です。なお、臨時雇用者は、その総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
3.2018年7月1日付で普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第16期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4.最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所(プライム市場)におけるものであり、それ以前については東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
5.□印は株式分割による権利落後の最高株価及び最低株価です。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05697] S100R053)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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