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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TSA4 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東邦アセチレン株式会社 提出会社の経営指標等 (2024年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第86期第87期第88期第89期第90期
決算年月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月
売上高(千円)17,662,98515,695,60014,363,61116,150,89516,694,300
経常利益(千円)849,985662,585811,927805,3371,240,659
当期純利益(千円)626,894459,201575,041601,704893,124
資本金(千円)2,261,0002,261,0002,261,0002,261,0002,261,000
発行済株式総数(千株)7,0047,0047,0047,00435,020
純資産額(千円)7,039,4157,113,6697,385,8937,655,9168,127,193
総資産額(千円)14,993,96315,134,33115,890,64316,148,69617,519,310
1株当たり純資産額(円)201.27204.91212.58220.13233.51
1株当たり配当額(円)45.0045.0050.0060.0034.00
(1株当たり中間配当額)(円)(20.00)(20.00)(20.00)(20.00)(25.00)
1株当たり当期純利益(円)17.9213.1416.5617.3125.67
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)46.9547.0046.4847.4146.39
自己資本利益率(%)9.106.497.938.0011.32
株価収益率(倍)13.6220.4314.0915.6615.51
配当性向(%)50.2168.5060.4069.3454.54
従業員数(名)115120131124121
株主総利回り(%)87.799.290.4107.7156.5
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(90.5)(128.6)(131.2)(138.8)(196.2)
最高株価(円)1,4811,9482,3161,355416
(2,020)
最低株価(円)1,0511,0721,1011,059360
(1,263)

(注) 1 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第88期の期首から適用しており、第88期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
2 2023年11月13日開催の取締役会決議により、2024年1月1日付けで普通株式1株につき5株の割合で株式分割いたしました。これにより株式数は28,016,000株増加し、発行済株式総数は35,020,000株となっております。
3 1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益は、第86期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定しております。
4 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 第90期の1株当たり配当額34円については、株式分割前の中間配当額25円と株式分割後の期末配当額9円を合計した金額であります。なお、第90期の1株当たり配当額について、第90期の期首に当該株式分割が行われたと仮定した場合、中間配当額は5円となり、期末配当額9円を加え、年間配当額は14円となります。
6 株主総利回りの記載にあたっては、当該株式分割を考慮した株価を使用して算定しております。
7 最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。なお、第90期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式分割前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00787] S100TSA4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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