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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W289 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 フリュー株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)


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回次第15期第16期第17期第18期第19期
決算年月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月
売上高(千円)-34,058,18436,400,53042,768,99344,305,986
経常利益(千円)-3,707,2462,179,7823,735,2652,280,814
親会社株主に帰属する当期純利益(千円)-2,544,8471,443,5602,491,0871,627,341
包括利益(千円)-2,577,0761,324,2802,714,8261,550,431
純資産額(千円)-21,250,97620,152,54121,862,61222,424,034
総資産額(千円)-28,146,45525,932,16228,346,37528,110,476
1株当たり純資産額(円)-776.71762.20826.88846.87
1株当たり当期純利益(円)-93.0153.6294.2261.50
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)-75.577.777.179.8
自己資本利益率(%)-12.07.011.97.3
株価収益率(倍)-11.922.313.615.7
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-5,692,327904,3073,942,1743,856,317
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-△2,274,547△2,334,820△2,251,624△2,603,059
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-△1,013,589△2,440,734△1,009,079△1,036,711
現金及び現金同等物の期末残高(千円)-14,662,40610,800,35211,489,28211,728,385
従業員数(人)-488507529537
(外、平均臨時雇用者数)(-)(170)(188)(192)(224)
(注)1.当社は第15期は連結財務諸表を作成しておりませんので、第15期の連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第16期の期首から適用しており、第16期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
3.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第19期の期首から適用しており、第18期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項⑵ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第19期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
4.第16期の自己資本利益率は、連結財務諸表の作成を再開した初年度のため、期末自己資本に基づいて計算し
ております。
5.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

6.第19期より「株式給付信託(BBT-RS)」を導入しており、株主資本に自己株式として計上されている「株式給付信託(BBT-RS)」に残存する当社株式は、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益の算定上、期末発行済株式総数及び期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
7.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E11661] S100W289)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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