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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R3Y5 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 アキレス株式会社 研究開発活動 (2023年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

「新たな価値・市場の創造」、「画期的な技術・商品の創出」を目指し、当社のコア技術であるプラスチック加工(成型・製膜・発泡)を軸として「環境」と「快適性」をキーワードに研究開発活動を行ってまいりました。
環境配慮型の商品としては、リサイクルした炭酸ガスを製造に利用した軟質ポリウレタンフォームの開発や、農林畜産用・食品包装用等、生分解性フィルムの幅広い展開を進めました。快適な生活空間を作る商品としては、除電性能を有する車輌用「導電性表皮材」を開発しました。安定した車輌挙動に貢献し、より疲れにくく快適な運転に寄与することが認められ複数車種へ搭載されるなど、豊かな暮らしに貢献しております。
当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,260百万円であり、各事業の研究開発の目的、主要課題、成果および研究開発費は以下のとおりであります。
なお、研究開発費には各事業に配分できない基礎研究費503百万円が含まれております。

(1)シューズ事業
シリーズ累計販売8,000万足を突破し、ブランド誕生20周年を迎える「瞬足」から20周年記念モデルとして、令和の子どもの足の傾向(甲低、幅広)に則した新設計のラスト(足型)を採用した「SYUNSOKU 00-1(ダブルオーワン)」を発売しました。レザーシューズ「アキレス・ソルボ」からは、レザースニーカー2タイプ「アキレス・ソルボN542/N543」を発売しました。この商品は衝撃吸収性と反発性に優れる当社独自の特殊素材「ACROFOAM(アクロフォーム)」を前足部に配置し、さらに足なり歩行をサポートする3Dシャンクも内蔵したスポーツアイテムとは一線を画す上質なオールレザーのデザインスニーカーとなります。
当事業に係わる研究開発費は266百万円であります。

(2)プラスチック事業
車輌資材関係では、車輌用の内装材で除電性能を有する合成皮革に意匠性と通気性を付与した車輌用内装材の採用が新たに決定し、本格生産が開始しました。また、家具用で環境対応のリサイクルレザーの生産を開始しました。
化成品関係では、半導体製造工程用テープの基材となる塩化ビニールフィルムの開発を推進しました。また、表面のべたつきを改善し、文具等の一般雑貨での加工性を高めた透明軟質塩化ビニルフィルムを開発、上市致しました。
建装関係は、デザインと機能性を両立した高質な空間を演出する壁紙及び床材を開発し、販売を行いました。
防災関係では、新商品としてボート先端部の開閉仕様を採用したLCT-670の形式承認及び生産販売を行いました。テント関連では、除染テントの天幕の各部位を改良し、上市しました。軟質ジョイントジャバラ商品では、製造年度のトレーサビリティ対応を行いました。
当事業に係わる研究開発費は430百万円であります。

(3)産業資材事業
ウレタン関係は、環境に配慮した製品として、ケミカルリサイクルにより合成された液化炭酸ガスを発泡剤に用いた「CRIIN FOAM(クリーンフォーム)」と低反発端材を一定の比率で混合して圧縮成形したチップフォーム「フィッティー」を上市しました。
断熱資材関係は、2022年6月に国会で可決・成立した「建築物省エネ法等改正案」にて新設される断熱性能等級の最高等級7にいち早く対応するため、「もっと厚く、もっと暖かく」をコンセプトに、「キューワンボードMA」を新たに開発、上市しました。
当事業に係わる研究開発費は60百万円であります。

(4)独自技術による成長分野への新商品展開を担う研究開発本部では、ウレタンの独自配合技術により開発した高次元の反発弾性を備えた新素材「ACROFOAM(アクロフォーム)」の高い反発弾性に加えて高い衝撃吸収性を保持し、へたりにくい素材という特長を活かして、子ども用運動あそびマットに展開し、「プレミアム・ランディングマット」として上市し、キッズデザイン賞を受賞しました。
導電性ポリマーを用いた新しい無電解めっき技術では、取り組み先と共同で従来品と比べて飛躍的な薄型化を実現し、多様な場所へのワイヤレスチャージャー設置を可能とするワイヤレス充電向け薄型パターンコイルを開発しました。
DX(デジタルトランスフォーメーション)推進のため、MI(マテリアルズインフォマティクス)の取組みを始めており、新しい性能を付与した商品開発を短期間で行うことを目指しています。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01096] S100R3Y5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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