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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QGUV (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 住友ゴム工業株式会社 事業の内容 (2022年12月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社の企業集団は、当社と子会社104社(以下「当社グループ」という。)及び関連会社10社並びにその他の関係会社1社(住友電気工業㈱)で構成され、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しております。
各事業における各社の位置づけの概要は次のとおりであります。
なお、以下の3事業は「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 5.セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
事業主要製品区分国内海外
タイヤタイヤ・チューブ
(自動車用、建設車両用、産業車両用、レース・ラリー用、モーターサイクル用等)

オートモーティブ事業
(パンク応急修理剤、空気圧警報装置等)
製造当社
㈱ダンロップリトレッドサービス
P.T. Sumi Rubber Indonesia
Sumitomo Rubber (Thailand) Co., Ltd.
Sumitomo Rubber do Brasil Ltda.
Sumitomo Rubber South Africa (Pty) Limited
Sumitomo Rubber AKO Lastik Sanayi ve Ticaret A.Ş.
Sumitomo Rubber USA, LLC
住友橡膠(常熟)有限公司
住友橡膠(湖南)有限公司
販売当社
ダンロップタイヤ北海道㈱
㈱ダンロップモーターサイクルコーポレーション
住友橡膠(中国)有限公司
Falken Tyre Europe GmbH
Sumitomo Rubber North America, Inc.
Sumitomo Rubber Middle East FZE
Sumitomo Rubber Australia Pty Ltd.
Micheldever Group Ltd.
他9社他26社
その他中田エンヂニアリング㈱
SRIロジスティクス㈱
Sumirubber Thai Eastern Corporation Co., Ltd.
SRI USA, Inc.
Sumitomo Rubber Europe GmbH
(計73社)他9社他7社
スポーツスポーツ用品
(ゴルフクラブ、ゴルフボール、その他ゴルフ用品、テニス用品等)

ゴルフトーナメント運営

ゴルフスクール・
テニススクール運営

フィットネス事業、他
製造当社
㈱ダンロップゴルフクラブ
Roger Cleveland Golf Company, Inc.
Dunlop Srixon Sports Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.
他2社
販売㈱ダンロップスポーツマーケティングSrixon Sports Europe Ltd.
Dunlop Sports Korea Co., Ltd.
Cleveland Golf Canada Corp.
他9社
その他㈱ダンロップスポーツエンタープライズ
㈱ダンロップスポーツウェルネス
Dunlop International 1902 Limited
(計30社)他1社他8社
産業品他高機能ゴム事業
(制振ダンパー、OA機器用ゴム、医療用ゴム等)

生活用品事業
(炊事・作業用手袋、車椅子用スロープ等)

インフラ事業
(防舷材、工場用・スポーツ施設用各種床材等)
製造当社中山住膠精密橡膠有限公司
Sumirubber Vietnam, Ltd.
Sumirubber Malaysia Sdn. Bhd.
Lonstroff AG
Lonstroff Medical Elastomer d.o.o.
他2社
販売当社
㈱住ゴム産業
㈱ダンロップホームプロダクツ
香港住膠有限公司
他1社
その他--
(計11社)
その他その他の関係会社住友電気工業㈱
(計1社)
(注)事業ごとの会社数には当社を含めておりません。


事業の系統図は、次のとおりであります。
0101010_001.jpg



沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01110] S100QGUV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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