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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100P9EO (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社クロス・マーケティンググループ 連結経営指標等 (2022年6月期)


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回次第5期第6期第7期第8期第9期第10期
決算年月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月2021年6月2022年6月
売上高(千円)16,758,09317,491,88918,579,65515,984,69510,758,33424,899,126
経常利益(千円)597,310839,7391,149,8121,078,4411,047,7472,497,995
親会社株主に帰属する
当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
(千円)△703,068506,644△477,398466,789540,0261,559,419
包括利益(千円)△746,886395,946△527,227403,330491,7721,760,218
純資産額(千円)3,598,1433,899,8393,419,8323,593,9014,339,1356,135,518
総資産額(千円)9,563,66710,429,1989,926,98111,416,43011,775,42813,133,240
1株当たり純資産額(円)177.75193.79166.19179.58204.27291.24
1株当たり当期純利益
金額又は1株当たり当期純損失金額(△)
(円)△36.0025.92△24.1223.6727.5079.07
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
金額
(円)25.7227.4278.29
自己資本比率(%)36.336.333.430.934.043.9
自己資本利益率(%)14.013.614.331.9
株価収益率(倍)12.815.325.09.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)931,1231,035,175637,0791,637,7151,046,1471,950,990
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,353,343△350,935△302,439△366,417291,722△900,092
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)301,510△98,672△222,4751,272,096△1,471,251△777,291
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)2,045,6302,604,5942,713,7325,218,4935,139,6975,503,808
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(人)1,2541,5751,3241,0821,1161,181
(211)(470)(542)(184)(238)(260)

(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第5期については潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、第7期については1株当たり当期純損失であり、また、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため、第8期については希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
2.第5期及び第7期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第7期の期首から適用しており、第6期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
4.2021年3月25日開催の第8期定時株主総会決議により、決算期を12月31日から6月30日に変更しました。従って、第9期は2021年1月1日から2021年6月30日の6ケ月間となっております。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第10期の期首から適用しており、第10期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27421] S100P9EO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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