有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R0AV (EDINETへの外部リンク)
株式会社LIXIL 事業の内容 (2023年3月期)
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当連結会計年度末時点において子会社159社及び関連会社41社で構成され、事業活動を通じて、「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」という企業としての存在意義を追求し、「ウォーターテクノロジー事業」及び「ハウジングテクノロジー事業」を主要な事業内容とし、関連するサービス等の事業活動を展開しています。
当社グループが営んでいる主要な事業内容と、当該事業に関わる各社の位置付け並びに報告セグメントの関連は次のとおりであり、複数事業を営んでいる会社については、各事業にそれぞれ含めています。
なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 5.事業セグメント」に記載のとおりです。
事業の系統図は次のとおりです。
当社グループが営んでいる主要な事業内容と、当該事業に関わる各社の位置付け並びに報告セグメントの関連は次のとおりであり、複数事業を営んでいる会社については、各事業にそれぞれ含めています。
なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 5.事業セグメント」に記載のとおりです。
事業区分 | 主要製品及び商品 | 主要な会社 |
ウォーター テクノロジー 事業 | [水回り設備] 衛生機器、シャワートイレ、 水栓金具、手洗器、浴槽、 ユニットバス、スマート製品、 シャワー、洗面器、洗面カウンター、 システムキッチン等 [その他] 住宅・ビル外装タイル、内装タイル等 | ㈱LIXIL、㈱LIXILトータルサービス、 ㈱テムズ、㈱ダイナワン、 LIXIL Europe S.à r.l.、Grohe AG、及び同社子会社49社、 ASD Holding Corp.及び同社子会社15社、 A-S (China) Co., Ltd.、LIXIL Vietnam Corporation、 LIXIL (Thailand) Public Co., Ltd.、 LIXIL AFRICA HOLDINGS (Pty) Ltd.、 驪住(中国)投資有限公司、台灣驪住設備股分有限公司、 驪住科技(蘇州)有限公司、 驪住衛生潔具(蘇州)有限公司、 LIXIL India Sanitaryware Private Limited、 LIXIL GLOBAL MANUFACTURING VIETNAM Co., Ltd. |
ハウジング テクノロジー 事業 | [金属製建材] 住宅・ビル・店舗用サッシ、 玄関ドア、各種シャッター、門扉、 カーポート、手摺、高欄、 カーテンウォール等 [木質内装建材類] 窓枠、造作材、インテリア建材等 [その他建材類] サイディング、屋根材等 [住宅・サービス関連] 工務店のフランチャイズチェーンの展開、建築請負、不動産管理、 不動産事業のフランチャイズチェーンの展開支援、住宅ローン等 [その他] 太陽光発電システム等 | ㈱LIXIL、㈱LIXILトータルサービス、 ㈱LIXILトータル販売、Gテリア㈱、㈱LIXIL住宅研究所、 旭トステム外装㈱、㈱LIXILリニューアル、 ㈱LIXIL TEPCOスマートパートナーズ、ソニテック㈱、 ㈱LIXILトーヨーサッシ商事、㈱クワタ、 ㈱LIXILリアルティ、大分トステム㈱、西九州トステム㈱、 ㈱ジーエイチエス、㈱LIXIL住生活ソリューション、 ㈱LIXILホームファイナンス、 サンヨーホームズ㈱、 LIXIL INTERNATIONAL Pte. Ltd.、TOSTEM THAI Co., Ltd.、 LIXIL GLOBAL MANUFACTURING VIETNAM Co., Ltd.、 驪住通世泰建材(大連)有限公司、 LIXIL WINDOW SYSTEMS PRIVATE LIMITED、 PT. LIXIL ALUMINIUM INDONESIA |
事業の系統図は次のとおりです。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01317] S100R0AV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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