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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R44B (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東邦金属株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)


メニュー沿革


回次第69期第70期第71期第72期第73期
決算年月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月
売上高(千円)4,157,3883,750,8294,173,1536,400,4564,871,036
経常利益又は経常損
失(△)
(千円)160,275△163,645184,146707,598282,322
当期純利益又は当期
純損失(△)
(千円)74,305△169,250149,465601,833302,456
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)2,531,8282,531,8282,531,8282,531,828100,000
発行済株式総数(株)2,338,0012,338,0012,338,0012,338,0012,338,001
純資産額(千円)2,291,8942,073,2392,299,0262,989,3843,397,980
総資産額(千円)5,006,2494,814,5145,460,1385,800,7166,185,655
1株当たり純資産額(円)988.33894.18991.601,289.441,465.74
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)32.04△72.9964.46259.59130.46
潜在株式調整後1株当 たり当期純利益(円)
自己資本比率(%)45.843.142.151.554.9
自己資本利益率(%)3.23△7.756.8422.769.47
株価収益率(倍)26.19△7.7316.463.7713.26
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)47,16527,817110,816596,055180,271
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△167,729△235,157△238,809△104,364△148,940
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)110,940209,278393,368△598,303△120,619
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)332,316334,320599,804493,190404,032
従業員数(名)135140139137138
(139)(127)(123)(120)(114)
株主総利回り(%)57.338.572.466.8118.1
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(95.0)(85.9)(122.1)(124.6)(131.8)
最高株価(円)1,7291,5802,5571,5802,411
最低株価(円)688544540760798

(注) 1 当社は連結財務諸表を作成していないので「連結経営指標等」については記載しておりません。
2 第69期、第71期、第72期及び第73期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
第70期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため、また、1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。
3 当社は持分法を適用する関連会社がないので、持分法を適用した場合の投資利益を記載しておりません。
4 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第72期の期首から適用しており、第72期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5 従業員数は正社員数であり、使用人兼務取締役は含まれておりません。
この他、嘱託社員、派遣社員及びパートタイマー等臨時従業員数を( )内に外数で記載しております。
6 最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01401] S100R44B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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