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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LGH9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社スーパーツール 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第57期第58期第59期第60期第61期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(千円)5,255,2075,503,5995,892,1605,374,4584,761,583
経常利益(千円)681,827671,568783,324610,337453,064
当期純利益(千円)451,063441,357528,563411,152302,513
資本金(千円)1,898,6431,898,6431,902,5971,902,5971,902,597
発行済株式総数(千株)10,40510,4052,0842,0842,084
純資産額(千円)7,878,1258,123,9528,402,3708,530,6758,716,674
総資産額(千円)11,146,02211,020,77211,177,42110,962,76211,357,008
1株当たり純資産額(円)3,789.113,907.734,115.554,163.334,286.22
1株当たり配当額(円)18.018.064.090.060.0
(内1株当たり中間配当額)(9.0)(9.0)(9.0)(45.0)(30.0)
1株当たり当期純利益金額(円)216.93212.29256.32200.88148.38
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)70.773.775.277.876.8
自己資本利益率(%)5.95.56.44.93.5
株価収益率(倍)10.411.28.99.015.5
配当性向(%)41.542.439.044.840.4
従業員数(人)10410199112110
(外、平均臨時雇用者数)(80)(72)(75)(73)(82)
株主総利回り(%)117.8127.5128.3109.3131.6
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(117.1)(132.6)(124.6)(100.6)(160.8)
最高株価(円)4685172,5502,6302,468
(514)
最低株価(円)3774092,1031,7741,800
(464)
(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 従業員数は、就業人員数を表示しており、契約社員は従業員数に含めておりません。なお、契約社員数は第57期は39名、第58期は33名、第59期は36名、第60期は38名、第61期は37名であり、平均臨時雇用者数(外書)に含めております。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 当社は、2018年9月16日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行っております。第57期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5 第59期の1株当たり配当額64.00円は、中間配当額9.00円と期末配当額55.00円の合計となっております。
なお、当社は2018年9月16日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行っており、中間配当額9.00円は株式併合前の配当額、期末配当額55.00円は株式併合後の配当額となっております。
6 第59期の1株当たり配当額には、創業100周年記念配当10円を含んでおります。
7 当社は、2018年9月16日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行っているため、第59期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )内に株式併合前の最高株価及び最低株価を記載しております。
8 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号2018年2月16日)等を第60期の期首から適用しており、第59期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01435] S100LGH9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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