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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YF55 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社 コロナ 研究開発活動 (2026年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


当社グループは、住宅関連機器事業のみの単一セグメントとなるため、研究開発活動については、商品の種類別区分ごとに記載しております。

当社グループの研究開発活動については、当社技術本部において、暖房機器、空調・家電機器、住宅設備機器の3分野にわたる商品群により、安全・安心で環境にやさしい商品、快適・健康で心豊かな住空間、便利で経済的な生活を創造・実現することによって、お客様の期待に応える商品開発に取り組んでおります。マーケットインに徹した商品開発を通して、「お客様に買って喜んでいただける商品づくり」の具現化を図っております。
なお、商品の種類別の研究開発活動の主な内容は、次のとおりであります。

(1) 暖房機器
主力商品である石油ファンヒーターでは、消火時のにおいを抑える「クリーン消火」や「ニオイカットメカ」に加え、わずかに残った未燃焼ガスも抑える「においとり触媒」の材質変更と形状・取付位置の最適化により、当該機能未搭載の機種と比べ、消火時のニオイを約75%※1低減させたプレミアム消臭「極」Plus機能をWZシリーズ、VXシリーズ、VGタイプに搭載しました。上位機種のWZシリーズ及びVXシリーズ(大型タイプを除く)においては、DCモーターの採用により、業界No.1※2の低消費電力を実現しました。
“暮らしを「楽」から「楽しい」へ”をコンセプトに掲げた「OUTFIELD」ブランドから、「手つかずの自然・無骨さ」をコンセプトに、製品本体の存在感を抑え、主役となる「炎」を際立たせるデザインを追求し、細部に至るまで黒色で統一した新シリーズ「ナイトブラックエディション」として、小型対流形石油ストーブ「SZ-F32A(KN)」、対流形石油ストーブ「SL-F510A(KN)」、ポータブル電源対応石油ファンヒーター「FH-CPF25A(KN)」「FH-CPF33A(KN)」の4製品を開発しました。また、付加価値を高める周辺アイテムとして、小型対流形石油ストーブ「SZ-F32A(KN)」と対流形石油ストーブ「SL-F510A(KN)」には、オリジナルデザインの天板に載せて使用する「グラフィックゴトク」を開発しました。
なお、当部門に係る研究開発費は221百万円であります。

※1 グリルフード採集法により、器具前面から排出される総炭化水素(THC)の量を可動式ルーバーFH-WZ3625BYと固定式ルーバーFH-ST3625BYで比較。
※2 2025年5月現在。WZ・VXシリーズ3.6・4.6kWタイプにおいて。

(2) 空調・家電機器
主力製品であるルームエアコン「ReLaLa」では、フラグシップモデル「Zシリーズ」にて、新省エネ基準(2027年度目標トップランナー基準)の達成を目指し、冷房能力4.0kW機種向けに新たな高効率室外機を開発しました。これにより、2.2kWから4.0kWまでの機種で新省エネ基準を達成し、特に2.2kW~2.8kW機種においては新省エネ基準の目標値を上回る通年エネルギー消費効率(APF)6.9※3を実現しました。また、結露水で室内機内部の熱交換器に付着した汚れを洗い流す「アクアドロップ洗浄」、汚れが落ちやすい特殊コーティング「クリアフィンコート」の採用、フィルターのホコリを自動で清掃し、ワンタッチで着脱可能なダストボックスに回収する「フィルター自動おそうじ機能」、ユーザーが日常的に手入れを行いやすくする「はずせる上下ルーバー」など、様々な機能を搭載し清潔性を向上させました。この他、送風ファン・送風経路を自動でお掃除する機能「よごれま扇(せん)」を搭載したフラグシップモデル「SPシリーズ」、ハイグレードモデルの「SVシリーズ」、暖房能力に優れた「Wシリーズ」、基本性能を重視したスタンダードモデルの「Nシリーズ」、エアコンは冷房しか使わない方におすすめの「冷房専用シリーズ」を開発しました。
衣類乾燥除湿機では、株式会社JR東海リテイリング・プラスと共同で東海道新幹線をモデルとした「0-N700S」を開発しました。東海道新幹線の歴代車両8台を本体正面に特殊シールを用いて表現しました。また、運転開始時、停止時、タンク満水時に流れるメロディは、初代0系新幹線の車内チャイムとして使用されていた「鉄道唱歌」のオルゴールと同型のものを実際に鳴らして収録し、当時のレトロな音色や音程の揺れを、内蔵スピーカーで忠実に再現しました。
また、普及が進むランドリールームに最適な日本初※4の壁掛け形デシカント式衣類乾燥除湿機「いつでもカラット」を開発しました。室内の空気中の水分を屋外へ排出し、面倒な水捨て作業を不要とするタンクレス設計により、連続運転を可能としました。除湿方式には冬場でもパワフルなデシカントを採用し、最大約12m3/minの大風量と幅約260cm※5の広範囲送風により、大量の洗濯物も両端までしっかり風を当てて乾きムラを抑制し、効率的に衣類を乾燥することができるようになりました。

また、窓上にすっきりと収まるコンパクト設計で、衣類乾燥モードと除湿モードに加えて、涼風モードや換気モードを搭載し、1台4役を担うことで、結露対策や夏の快適性向上、空気の入れ替えにも対応することができました。
加湿器の上位モデル「HSシリーズ」では、これまでの大能力タイプでの機能・デザインを活かしつつ、寝室などで使えるよりコンパクトな中能力タイプ2機種「UF-HS7525R」「UF-HS5325R」を開発しました。3つの清潔機能「ステンレストレイ」「ロータリー加湿フィルター」「内部乾燥運転」を搭載。大能力タイプの「家具調デザイン」コンセプトを継承しつつ製品サイズを約30%小型化しました。また、送風モーターにDCモーターを採用したことで、業界トップクラス※6の最小運転音10dBを実現し、就寝時などにおける快適性を高めるとともに、DCモーターの省電力性能を活かし、ecoモードにおける最大消費電力5.5Wという低消費電力を実現しました。
なお、当部門に係る研究開発費は171百万円であります。

※3 (JIS C 9612:2013)CSH-Z2226Rにおいて期間消費電力量603kWh、CSH-Z2526Rにおいて期間消費電力量685kWh、CSH-Z2826Rにおいて期間消費電力量768kWh
※4 衣類乾燥機能を強化した家庭向け壁掛け形デシカント式除湿機において。2026年5月発売予定
※5 左右ルーバーワイドスイング時、運転モード「衣類乾燥:速乾(風量5)」、吹出口より前方約100㎝における送風範囲。(風速0.45m/sの届く範囲)
※6 同クラスハイブリッド(温風気化/気化)式加湿器における通常及び最小運転音において。2025年6月1日現在。

(3) 住宅設備機器
ヒートポンプ式温水暖房機「コロナエコ暖システム」では、既存の12.0kWタイプでは「能力が大きすぎる」や床暖房専用の6.0kWタイプでは「回路数が足りない」など対応できなかったニーズに応えるため、定格温水出力6.0kW※7タイプを開発しました。最大8回路制御に対応させ、多様な暖房端末を接続可能としました。また、別売りのリモコンでシステムのON/OFF操作や床暖房の最大4系統制御を可能とし、ecoガイド機能で消費電力量を可視化することで、省エネ運転をサポートいたします。
自然冷媒CO2家庭用ヒートポンプ給湯機エコキュートでは、シャワーや湯はりを快適に使用できるよう、給湯圧力を「高圧力パワフル給湯」タイプで260kPaから300kPa※8に高め、「高圧力」タイプで170kPaから180kPa※8に高めた「AZ2シリーズ」の24機種を開発しました。環境やライフスタイルに合わせるために多様化した電気料金メニューに対応する制御を搭載しました。また、通信機能として、従来からの「ECHONET Lite」※9に加え、外部クラウドとの連携を可能とする通信規格「ECHONET Lite WEB API」※9に対応しました。さらに経済産業省とIPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が主導する、IoT機器のセキュリティ評価・ラベリング制度「JC-STAR」適合ラベル★1を取得したことにより、サイバーセキュリティの面で信頼性が担保された製品として、より安心してご利用いただけるようになりました。
なお、当部門に係る研究開発費は302百万円であります。

※7 外気7/6℃、往き温水温度40℃、戻り温水温度25℃、水使用時の性能値。循環液使用時は、能力は約6%低下、消費電力は約3%上昇します。
※8 減圧弁設定圧力の値です。給水圧力が低いと十分な性能が得られない場合があります。
※9 「ECHONET Lite」は、一般社団法人 エコーネットコンソーシアムの登録商標です。

この結果、当連結会計年度における研究開発費は696百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01444] S100YF55)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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