有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OE7P (EDINETへの外部リンク)
株式会社 J-MAX 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)
(2) 提出会社の経営指標等
回次 | 第60期 | 第61期 | 第62期 | 第63期 | 第64期 | |
決算年月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | |
売上高 | (百万円) | 13,852 | 16,114 | 16,939 | 15,845 | 14,307 |
経常利益 | (百万円) | 1,305 | 1,782 | 1,900 | 1,997 | 1,360 |
当期純利益 | (百万円) | 1,736 | 1,542 | 1,520 | 1,714 | 1,358 |
資本金 | (百万円) | 1,198 | 1,950 | 1,950 | 1,950 | 1,950 |
発行済株式総数 | (千株) | 10,357 | 11,857 | 11,857 | 11,857 | 11,857 |
純資産額 | (百万円) | 1,359 | 4,395 | 5,786 | 7,365 | 8,572 |
総資産額 | (百万円) | 20,409 | 21,849 | 21,994 | 19,191 | 19,195 |
1株当たり純資産額 | (円) | 131.29 | 370.67 | 488.02 | 627.65 | 730.43 |
1株当たり配当額 (うち1株当たり 中間配当額) | (円) (円) | - | 3.0 | 8.0 | 10.00 | 12.00 |
(-) | (-) | (4.0) | (4.00) | (6.00) | ||
1株当たり当期純利益 | (円) | 173.67 | 133.36 | 128.24 | 145.41 | 115.75 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 6.7 | 20.1 | 26.3 | 38.4 | 44.7 |
自己資本利益率 | (%) | 2,988.6 | 53.6 | 29.9 | 26.1 | 17.0 |
株価収益率 | (倍) | 6.0 | 4.4 | 2.8 | 7.4 | 5.6 |
配当性向 | (%) | - | 2.3 | 6.2 | 6.9 | 10.4 |
従業員数 | (人) | 309 | 311 | 321 | 318 | 318 |
〔外、平均臨時雇用人員〕 | 〔104〕 | 〔111〕 | 〔169〕 | 〔134〕 | 〔66〕 | |
株主総利回り | (%) | 165.4 | 92.4 | 59.2 | 172.0 | 107.6 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (115.9) | (110.0) | (99.6) | (141.5) | (144.3) |
最高株価 | (円) | 1,350 | 1,344 | 709 | 1,208 | 1,106 |
最低株価 | (円) | 486 | 530 | 281 | 329 | 595 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 当社は、第63期より、取締役等に対し、信託を用いた株式報酬制度を導入しており、1株当たり当期純利益金額の算定上、役員向け株式交付信託が保有する当社株式を期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
4 第63期の1株当たり配当額10円は、東証二部上場記念配当2円を含んでおります。
5 最高・最低株価は、2021年3月11日以前は名古屋証券取引所市場第二部におけるものであり、2021年3月12日以降は東京証券取引所市場第二部におけるものであります。(2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行)
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01452] S100OE7P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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