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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100KA2D (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社マルマエ 提出会社の経営指標等 (2020年8月期)


メニュー沿革

回次第29期第30期第31期第32期第33期
決算年月2016年8月2017年8月2018年8月2019年8月2020年8月
売上高(千円)2,242,4523,035,5274,588,8644,019,4544,388,522
経常利益(千円)458,211737,0821,211,019477,043834,086
当期純利益(千円)363,493538,716866,082436,559690,561
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)135,850581,1711,241,1571,241,1571,241,157
発行済株式総数(株)5,596,20011,911,60013,053,00013,053,00013,053,000
純資産額(千円)978,7433,137,0615,132,4725,307,9265,706,094
総資産額(千円)2,569,6885,418,8208,088,3718,329,2838,894,466
1株当たり純資産額(円)92.90263.36393.21406.65445.69
1株当たり配当額(円)15.0010.0020.0015.0017.00
(うち1株当たり中間配当額)(7.00)(4.00)(10.00)(10.00)(5.00)
1株当たり当期純利益金額(円)34.5050.7472.0133.4553.34
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)38.157.963.563.764.2
自己資本利益率(%)42.926.220.98.412.5
株価収益率(倍)10.3424.9016.1626.3416.59
配当性向(%)21.719.727.844.831.9
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)556,160626,122829,3831,052,7361,190,519
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△296,407△681,955△2,458,207△1,496,262△337,360
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△141,2021,966,6631,814,71196,821△575,951
現金及び現金同等物の期末残高(千円)513,9532,425,5962,612,4872,263,9442,540,381
従業員数(人)7685107120142
(外、平均臨時雇用者数)(50)(60)(94)(126)(102)
株主総利回り(%)113.8394.5369.7287.8294.2
(比較指標:TOPIX)(%)(86.5)(105.2)(112.9)(98.4)(105.3)
最高株価(円)9042,0402,2811,2631,244
□1,747
最低株価(円)4196881,011551475
□718
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には消費税等が含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4.当社は、2017年3月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第29期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額を算定しております。また、第30期の1株当たり配当額の中間配当額は、当該株式分割実施後の1株当たり配当額に換算したものであります。
5.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6.最高・最低株価は、2018年11月27日より東京証券取引所(市場第一部)におけるものであり、2018年1月1日より2018年11月26日までは東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。それ以前は東京証券取引所(マザーズ)におけるものであります。
7.第30期の□印は、株式分割による権利落後の最高・最低株価を示しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01465] S100KA2D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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